「使いやすさを重視したパソコン電話サービスだ」――。IP電話サービスを提供するエニーユーザーの宮町秀恒代表取締役社長は、5月22日に開始した新サービス「freep（フリープ）」の特徴をこう説明する（写真）。「Skypeよりもソフトの設定項目が少ない上、携帯電話に似せたユーザー・インタフェース（UI）を採用したため、日本のユーザーにとっては使いやすいはず。今年度末までに100万ユーザーの獲得を目指す」（宮町社長）と意気込む。
freepは、Skype同様、パソコンにソフトウエアをインストールして利用するIP電話サービスである。freepユーザー同士であれば通話料は無料、全国の固定電話には3分間8.3円、携帯電話には1分間18.27円で通話できる。オプションで、050で始まる電話番号を取得できる。その場合は初期手数料が2100円、基本料金として月額315円が、通話料とは別にかかる。
Skypeと異なるのは、ソフトのUIだけではない。販売戦略も異なる。freepは利用する際に、エニーユーザーのパートナ企業が配布する「freepカード」に記載されたID（freep番号）とログイン用パスワードが必要なサービスである。freepカードを販売するほかに、パートナが積極的に配布することで、ユーザーを増やす手法をとっている。「パッケージ販売以外は、ユーザーが自発的に利用し始めるのが中心のSkypeとは異なる」（宮町社長）。
ユーザーの拡大に向けて、エニーユーザーはすでに7社と提携した。アマゾン ジャパンや、石丸電気、エイチ・アイ・エス、ニッセン、ノジマなどは、商品を購入した顧客に、freepカードを無償で配布する。ローソンは、300円の無料通話権が付いたfreepカードと、イヤフォン・マイク、freep本体のCD-ROMを組み合わせたパッケージ商品を、500円で店頭販売する。そのほか、イーバンク銀行がfreep通話料金を同行の口座で決済可能にする。
