NTTデータなどSIベンダー6社は4月12日、情報システムの要求仕様を記述するためのガイドラインを、共同で策定する検討会を発足させた。各社が個別に定めていた仕様記述の方法やノウハウを体系化し、仕様記述の「ベスト・プラクティス」として公開する。検討会はNTTデータが事務局を務め、富士通、NEC、日立製作所、東芝ソリューション、構造計画研究所が参加する。

　検討会の狙いは「顧客企業にとって分かりやすい、理解しやすい、かつ実践的な仕様記述方法を策定すること」（NTTデータの山下徹 副社長）。これまでもベンダーは個別に仕様記述方法を整備してきたが、「どうしても開発者の視点で、専門用語や難解な図を使って仕様を記述してしまっており、記述法そのものも各社でバラバラ。このため、顧客には分かりづらかった」（同）。

　各社はまず、システム開発現場のITエンジニアが実践している仕様記述の方法やエンジニアのノウハウ、実際の仕様書などを持ち寄る。これらを基に、要求仕様を分かりやすく記述するためのポイントや、顧客との間で要求仕様を合意するための必須要件、具体的な記述方法を検討する。検討の過程ではユーザー企業も参画して、内容を評価してもらう。検討結果をまとめた後、参加各社が自社のシステム開発方法論に取り入れるほか、他のベンダーにも採用を呼びかける。

　検討の対象とする分野は、システムの画面、業務プロセス、データ・モデル、業務ロジックの4種類。これらの機能要件について、2007年9月末までに検討を終える。NTTデータの山下副社長は、「要求仕様を明確に記述するための取り組みは今に始まったことではない。もちろん、今になっていきなりすばらしい方法論ができあがるとは限らない。かといってプロジェクトのトラブル防止に向けて、何も手を打たないままではいられない」と話す。