CEPCAの技術セミナーの様子。冒頭であいさつをするCEPCAの大坂幸夫代表。
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高速電力線通信の業界団体「CEPCA」（CE Powerline Communication Alliance）は4月5日，技術セミナーを開催し，異なる方式の電力線モデムの共存に関する仕様を初めて公開した。会場にはCEPCAのメンバー企業からの参加者50人を含む約160人が詰めかけた（写真）。
今秋にも国内での利用が認めらるようになる電力線通信だが，同一の電力線上に異なる方式のモデムが存在すると，通信速度の低下が発生したり，最悪の場合には通信断が発生する。CEPCAは異なる方式のモデムの共存を目指す業界団体で，ソニー，松下電器産業，三菱電機の3社が中心となって，2005年6月に設立した。
今回公開された共存仕様では，各家庭の入り口まで引き込む「アクセス系」と家庭内の機器をつなぐ「ホーム・ネットワーク」は周波数分割多重を使うとしている。ここでいうアクセス系には，屋外での利用（日本では認められない予定）と集合住宅での宅内配線の両方を含む。また，ホーム・ネットワーク内では時分割多重を使う。異なるメーカーのモデムを同期させるためには，AC電源線の「ゼロクロス点」を基準とする考えを明らかにした。
現在,この共存仕様の詳細はCEPCAのメンバー企業にのみ公開されているが，5月下旬には広く一般に公開する予定。さらに，IEEEで共存仕様の検討を進めているP1901会合にも提案する見通しだ。
電力線通信の共存仕様は，スペインのチップ・メーカーDS2が中心となって活動している業界団体「UPA」（Universal Powerline Association）も2005年7月に公表している。
