インターネットイニシアティブ（IIJ）は3月8日，送信元IPアドレスの正当性を確認する仕組み「Source Address Validation」を，同社の法人および個人向けインターネット接続サービスのすべてに導入することを発表した。これにより，アドレスを偽装した不正なパケット（例えば，DDoS攻撃のパケット）の流入を防ぐ。4月から，各接続サービスに順次導入する予定。
【3月8日おわびと訂正】当初，「いくつかの接続サービスでは既に導入済み。4～5月には，ほとんどのサービスにおいて導入を開始する予定」と記述しましたが誤りです。訂正しておわびいたします。 【以上，3月8日おわびと訂正】
近年，ウイルスやボットの多くは，感染を広げるパケットやDDoS攻撃などのパケットの送信元IPアドレスを偽装するようになっている。このため，これらのパケットがネットワークに流入した後に，その送信元を特定することが難しくなっているという。
そこでIIJでは，不正なパケットの流入を未然に防ぐために，Source Address Validationの導入を開始した。Source Address Validationは，「Ingress Filtering」とも呼ばれる。RFC2827やRFC3704などにまとめられ，導入が推奨されている。
実現方法としては，ACL（Access Control List）によるパケット・フィルタと，ルーターのルーティングの仕組みを使ったパケット・フィルタ技術であるuRPF（unicast reverse path forwarding）の2つを利用する。
ACLは，ネットワークに流入してもよい送信元IPアドレスのリストをルーターなどのインタフェースごとに適用してフィルタリングを実施する手法。uRPFは，流入する送信元IPアドレスが本来の経路をたどってきたかどうかを，経路情報と比較して検証する手法である（関連記事）。これらを組み合わせることで，不正なパケットを効率的に遮断できるという。
◎参考資料
◆IIJ，全接続サービスにおいて「Source Address Validation (送信元検証)」を導入（プレスリリース）
