Excelに代表される帳票ソフトが持つ使い勝手で、現場の担当者がタブレットやスマートフォンからビッグデータを手軽に扱える──。こんな機能を備えた「新世代帳票」の利用が加速している。牽引するのは、超「Excel」ソフトとも呼ぶべき製品群だ。ヤマハや小岩井乳業をはじめ現場主導のデータ活用を支えるべく導入する企業が相次ぐ。ビッグデータ全社活用を狙った新世代帳票の実態に迫る。
（島田 優子）
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本記事は日経コンピュータ12月12日号からの抜粋です。そのため図や表が一部割愛されていることをあらかじめご了承ください。本「特集」の全文は、日経BPストアの【無料】特別編集版（電子版）で、PCやスマートフォンにて、12月18日よりお読みいただけます。なお本号のご購入はバックナンバーをご利用ください。
ビッグデータ活用の“本命”
ヤマハやデンソー、小岩井乳業といった著名企業が、新世代帳票システムの構築に乗り出している。「帳票」と言っても紙の帳票や、帳票作成ソフトとして日本で最も普及しているExcelとはイメージが大きく異なる。
新世代帳票の目的は「現場の社員によるビッグデータ活用」。実体は、Excelと、データ分析・活用を支援するBI（ビジネスインテリジェンス）ソフトの良いところ取りをしたシステムだ。Excelの良さを受け継ぎつつ、Excelの限界を超えたビッグデータ活用を可能にする新世代帳票を、本特集では超「Excel」と呼ぶ。
超Excelソフトが相次ぎ登場
企業が新世代帳票システムの構築に相次ぎ着手したのは、その実現を支援する「超Excelソフト」の登場が後押ししているからだ。
超Excelソフトは、（1）データ集計・グラフ作成、（2）ビッグデータ処理、（3）帳票の共有、という三つの基本機能から成る（図）。使い勝手はExcelと同様で、表やグラフを手軽に作成できる。だが、その機能はビッグデータの活用を視野に入れたものだ。メモリー上でデータを処理するインメモリー技術を採用し、大量データ処理を高速化。数億件に及ぶデータを数秒から数分で処理できる。
しかもデータサイエンティストのような専門家でなく、製造や営業などの現場担当者自らが、こうした大量データを集計・加工できるのが特徴だ。例えば、販売実績データの軸を「地域別・年代別」から「営業担当者別・月別」に変更するといった作業をドラッグ・アンド・ドロップ操作でこなせる。多くがタブレットやスマートフォンでの利用も想定している。
超Excelソフトは「データディスカバリー」「データビジュアライゼーション」「セルフサービスBI」などとも呼ばれる。海外製品を中心に続々と増えており、現在は主なもので8製品ある。
2013年5月には、米国で著名な「Tableau（タブロー）」が日本での販売を開始。10月25日にはジャストシステムが新製品となる「Actionista!」を発売した。「ビッグデータブームの追い風で、企業からの需要は高い。消費者向けソフトを開発している経験と、後発の利を生かして現場の社員の使いやすさを徹底的に追求した」と、ジャストシステム エンタープライズ事業部開発部の足立禎秀マネージャ 開発責任者は話す。
社内データ活用の起爆剤に
超Excelソフトは、ビッグデータ活用の“本命”となる可能性が高い。企業が取り組んできたデータ活用の課題を解決できる公算が大きいからだ。
企業におけるデータ活用を牽引してきたのは、データウエアハウス（DWH）やBIだった。しかし、システム構築にコストがかかるだけでなく、保守に手間がかかり柔軟な対応が困難だった。
このため、企業のデータ活用の主役は、現場が最も使いやすいExcelに移っていった。DWHのデータをExcelにダウンロードして帳票を作成している企業は現在も少なくない。
ビッグデータを全社のビジネスに生かすためには、一部の専門家だけでなく、現場の担当者が扱えなければならない。そうなるとExcelに勝るツールはない。問題は、Excelは大量データを扱うためのツールではないことだ。扱えるデータ量に限界があるだけでなく、集計・加工に手間を要する。
そんな状況を打開するには、ExcelとBIの良さを併せ持つソフトが望ましい。超Excelソフトは、こうしたニーズを満たすべく生まれた製品だ。
帳票作成工数の削減も見込める。ヤマハは超Excelソフトの導入により、年間1000万円のコスト削減効果を得られた。
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