［基調パネル］スマホ／タブレットの企業導入本格化へ向けキャリア3社に聞く

写真左から、NTTドコモ 法人事業部 法人ビジネス戦略部 営業企画担当部長の山田 広之氏、KDDI ソリューション事業本部 ソリューション推進本部 スマートソリューション部長の原田 圭悟氏、ソフトバンクモバイル 商品統括 プロダクト・マーケティング本部 副本部長の安川 新一郎氏

　2011年、スマートフォンが携帯電話市場を席巻している。実際に量販店の店頭などではスマートフォンの方が従来型の携帯電話よりも売り場面積が広くなり、個人が持つ情報機器の主役に躍り出ようとしている。

　そもそも「スマートフォン」とは、業界団体であるモバイルコンピューティング推進コンソーシアム（MCPC）によると次のように定義される。「仕様が公開された汎用的OSを搭載し、利用者が自由にアプリケーションを追加して機能拡張やカスタマイズができる携帯電話およびPHS」---のことである。

　「仕様が公開された汎用的OS」として、真っ先に挙げられるのが、オープンソースの携帯機器向けプラットフォームである米グーグルの「Android」。このAndroidと双璧をなすのがオープンソースではないが、API（Application Programming Interface）が公開されている米アップルのiPhone/iPad向けOSである「iOS」である。

　スマートフォン／タブレットと言えば、少なくとも今の日本の市場では、このいずれかのOSを搭載している機器がほとんどだ。そして8月末、この市場にもう一つの選択肢が加わった。米マイクロソフトの「Windows Phone 7.5」である。個人にとっても、企業ユーザーにとっても、身近なマイクロソフト製品だけに、今後はこの三つのOSを搭載したスマートフォン／タブレットが市場の話題をさらっていきそうである。

導入時の課題や効果を知る

　こうしたなかで、スマーフォン／タブレットの企業導入が本格化しようとしている。これまで企業には様々なモバイル機器が導入されてきた。携帯電話、ノートパソコン、データ通信カード、さらに業務によってはPDAや様々な専用端末を活用してきたことだろう。

　だが、スマートフォン／タブレットは一気にそれらを置き換える可能性があるプロダクトだ。第一の理由は、前述の定義にあるように、スマートフォン／タブレットが「汎用的」である点が挙げられるだろう。企業の業務に合わせてアプリを作り込んでいける汎用性の高さを備えつつ、それらは持ち運べるデバイスであり、使用場所も広がる。従業員の働き方に合わせた活用が考慮できる点なども導入を検討する際のポイントになるだろう。

　ただ、企業にとって、スマートフォン／タブレットの導入はまだ緒についたばかり。検討はしているが、その効果を見極めている、課題を洗い出している、といった企業も多いだろう。そこで、ITpro EXPO 2011／スマートフォン＆タブレット2011秋の共同基調パネルとして10月14日、スマートフォン／タブレットの企業導入の最前線に立つNTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイルの3大キャリアが実例や数々のソリューションを通して、企業導入時のポイントを解説する。

　80分という枠の中で、前半は各社がそれぞれの戦略や事例、ソリューションなどを紹介。後半は3社の担当者を交え、スマートフォン／タブレットの実際の導入効果や、導入時に起こり得る課題、その解決策などを議論する。スマートフォン／タブレットの導入を検討している方、関心のある方は、ぜひ会場へ足をお運びいただきたい。