日経コンピュータ

本誌および関連書籍の訂正

日経コンピュータ本誌および関連書籍に、下記の誤りがありました。お詫びして訂正します。

2007/08/02

「IT Japan Award 2009」特別編集版
■ 準グランプリ『いなぎ図書館サービス』
17ページ右段5行目に「その代表例が、蔵書のすべてにICタグを取り付けたことだ」とありますが、正しくは「その代表例が、本に取り付けたICタグを、本棚に設置したアンテナで読み取れるようにしたことだ」です。いなぎ図書館で「日本初」なのは、ICタグをアンテナで自動的に読み取る仕組みを導入したことでした。

2009年10月14日号（No.741）
■ 『動かないコンピュータ』
72ページ3段目13行目に「約13万人の顧客に対して『お詫びのしるし』として一人当たり1万円分の金券の発送を開始した」とありましたが、正しくは「1万円分の金券を1万8184人に、3000円分の金券を残りの約11万人に発送した」です。

2009年7月22日号（No.735）
■ 『動かないコンピュータ』
96ページ2段目10行目に「この金額は入札にかけた設計書とは別の『公表用設計書』に記載されていた」とありましたが、入札にかけた設計書と公表用設計書には同じ金額が記載されていました。当該文および記事中の「公表用設計書」に関する記述をすべて削除します。また、98ページ2段目17行目から20行目は正しくは、「事業局ごとのサーバーを集約してコストを削減するとともに、市役所全体で積算システムを一元的に利用できるようにするためだ」です。

2009年7月8日号（No.734）
■ 『特集』
51ページの囲みに「SAPジャパンの脇坂順雄バイスプレジデント」とありますが、正しくは「脇阪順雄バイスプレジデント」です。

日経BPムック『国際会計基準 IFRS 完全ガイド』
■ Part1「会計基準の変更は企業経営に大きな影響」
20ページ右段6行目「IFRSの利益計算の基本的概念は…（中略）…資産・負債アプローチである（図2）。」の記載は誤りでした。正しくは「IFRSの利益計算の基本的な概念は、期首と期末の純資産の差額で利益を計算する資産・負債アプローチであるのに対して、現行の日本基準は収益と費用の差分で利益を計算する収益・費用アプローチである（図2）。」です。
■ Part1「事例シャープ」
39ページの本文左段の下から8行目、右段の下から12行目、および写真上にある「大西俊夫・取締役経理本部長」は「大西徹夫・取締役経理本部長」の誤りです。

2009年4月29日号（No.729）
■ 『特集』
32ページに「マルチャン・インク本社に隣接する工場は、1日30万食もの即席めんを生産」とありますが、正しくは「1日450万食」です。

2009年3月4日号（No.725）
■ 『クローズアップ』
94ページの表のなかで、富士通が電波を借りる携帯電話会社は「ソフトバンクモバイル」ではなく「イー・モバイル」です。

2009年2月1日号（No.722）
■ 『特集2』
95ページ右段下から2行目に「福岡市博多区にグループで初めて百貨店とスーパーを融合した店舗の出店を計画するなど、従来にない形でのビジネスに挑む」とありますが、「阪急博多新店」の詳細は現在未定です。お詫びして、次のように訂正します。「福岡市博多区にグループで初めて店舗の出店を計画するほか、従来にない形でのビジネスに挑む」。

2009年1月15日号（No.721）
■ 『HOT NEWS』
15ページの記事「みずほ系カード会社の次期基幹系開発が本格始動」のなかに「ユーシーカード」とあるのは「キュービタス」の誤りでした。キュービタスはクレジットカードのプロセシング会社で、クレディセゾンとみずほ銀行が出資しています。

2008年11月15日号（No.717）
■ 『ニュース』
18ページ右段1行目の「伊藤忠テクノソリューション」は「伊藤忠テクノソリューションズ」の誤り。7行目にある同社の営業利益の下方修正値「850億円から320億円に」は、正しくは「85億円から32億円に」です。
■ 『特集』
42ページの表1で日本IBM製パソコンサーバーの有償保証（期間）が「非公表」、保守の延長（期間）が「非公表」とあるのは、それぞれ「5年」「個別対応」の誤りです。
■ 『製品選択の決め手』
106ページの表でIBM BladeCenter Sのファン数（最大）が「16（電源モジュール内含む）」とあるのは「4」の誤りです。

2008年11月1日号（No.716）
■ 『特集』
53ページ中段3行目にある「武田取締役」は「竹田取締役」の誤りです。
■ 『ITキーワード』
120ページの図3でミントウェーブ Mint-ACC Lite-50Uの価格が「3万1290円」とあるのは「オープン」の誤りです。

2008年7月1日号（No.707）
■ 『クローズアップ』
121ページ左段16行目「裁判所は…（中略）…とベンダーの主張を認める判決を下した」の記載は誤りでした。正しくは「最終的に両社は“ゼロ和解”をし、その調停委員の報告書に『個別契約の検収を終え代金を支払った事実が、個別契約を有効とする証明だ』というベンダーの主張を認める文言があった」です。

2008年6月1日号（No.705）
■ 『動かないコンピュータ』
113ページ左段8行目「障害を起こしたHDを交換する際、システムを停止しなかった」の記載は誤りでした。実際には、（1）HD（ハードディスク）を交換する際にシステムを停止せずオンライン状態でデータのバックアップ作業を実施、（2）バックアップ・データを新しいHDにコピー、（3）システムを停止し新しいHD をマシンにセット、（4）システムを再スタートしました。このため、バックアップ時とシステム再起動時でデータベースの内容に相違が生じ、システムが正常に動作しなくなった、というのが事実です。取材時以後の調査でより正確な経緯が判明しました。

2008年4月15日号（No.702）
■ 『経営の本音』
山本敏雄氏のプロフィール欄で「成蹊大学」卒業とあるのは「成城大学」の誤りです。

2008年4月臨時増刊号
■ 『クローズアップ』
47ページの表2で、日立製作所の「BladeSymphony」のシャーシ最小構成価格（税込み）が581万9100円とあるのは171万450円（Windows Server 2008搭載サーバー・ブレードなどを含む）の誤りです。

2008年3月1日号（No.698）
■ 『ニュース＆トレンド』
28ページの本文3行目に「ベクトル型」とあるのは「スカラー型」の誤りです。
■ 『特集』
56ページ中段10行目にある「鈴木義満」氏は「鈴木満義」氏の誤りです。

2008年2月1日号（No.696）
■ 『特集』
55ページ中段2行目にある「木下敦彦」氏は「木之下敦彦」氏の誤りです。

2008年1月15日号（No.695）
■ 『ニュース＆トレンド』
17ページ記事タイトル中の「米EMS」は、「米EMC」の誤りです。

2007年12月24日号（No.694）
■ 『ニュース＆トレンド』
23ページ右段下から9行目に「1000回線」とあるのは「2万5000番号」の誤りです。

2007年12月10日号（No.693）
■ 『ニュース＆トレンド』
21ページの記事で、左段下から7行目の「サーバー事業」は「プラットフォーム事業」に、同段下から4行目の「31億円の減収」は「253億円の赤字」に、それぞれ訂正します。また表中の「サーバー事業（中間）」は「プラットフォーム事業（中間）」の誤りで、同項目の日立製作所の売上高は「6597億円（8.0％）」、営業損益は「▲253億円（－）」でした。なおプラットフォーム事業には、富士通はサーバーや通信機器事業などを、 NECはサーバーやミドルウエアなどを含みます。日立はサーバーやパソコンなどのハードウエア事業のみです。

2007年11月12日号（No.691）
■ 『特集』
44ページの右段2行目に、テンプル大学ジャパンキャンパスが「14年の歴史を持つ」とありますが「25年の歴史を持つ」の誤りです。

2007年10月29日号（No.690）
■ 『経営の本音』
号10ページ右段1行目にあるナビタイムジャパンのユーザー数「20万」は「200万」の誤りです。
■ 『ニュース＆トレンド』
18ページ左段5行目にある「22ギガFLOPS」は「16ギガFLOPS」の誤り。同6行目と右段下から10行目、11行目に「4倍」とあるのはいずれも「6倍」の誤りです。
■ 『インタビュー』
中61ページの中段下から3行目で、「プロジェクトマネジメントを請け負う会社を競争入札で決めました。米国防総省関連のプロジェクトで実績のある米スタンフォード・リサーチ・インスティテュートが担当しています」とありますが、「プロジェクトマネジメントは日立コンサルティングが請け負います。そのパートナー企業として米スタンフォード・リサーチ・インスティテュートを活用しています」の誤りです。

2007年10月15日号（No.689）
■ 『ニュース＆トレンド』
24ページの上段記事中、処理能力の記述に誤りがありました。正しくは、注文処理能力が、ジャスダック証券取引所の約400万件/日に対して大阪証券取引所約800万件/日、注文件数は同100万件弱、170万件です。

2007年10月1日号（No.688）
■ 『ニュース＆トレンド』
21ページ右段19行目にある「伊嶋健二」氏は「伊嶋謙二」氏の誤りです。

2007年9月3日号（No.686）
■ 『特集』
42ページ中段13行目と右段9行目にあるリコー内部統制室の「畑」氏は「佃」氏の誤りです。

2007年8月20日号（No.685）
■ 『特集』
34ページのシステム運用関連サービスの図で、NECフィールディングの前回順位は1位。36ページの図の左列でネットワーク・サービス（旧型）とあるのはネットワーク・サービス（従来型）の誤りです。37ページのWebアプリケーション・サーバーの図では、日本オラクルも同率3位でした（総合満足度59.1、前回順位2位）。42ページ左段17行目、日本ミルクコミュニティの橋本英一氏は本橋英一氏の誤りです。
■ 『誌上レクチャー』
121ページ右段1行目、『デザインルール』の原題はDesign Rulesです。

2007年7月23日号（No.683）
■ 『ニュース＆トレンド』
17ページ中段16行目と同ページの表の9段目にある「Oracle First Files」は、「Oracle Fast Files」の誤りです。

2007年7月9日号（No.682）
■ 『経営の本音』
10ページ右段2行目の「日立製作所」は、「富士通」の誤りです。
■ 『特集2』
95ページの図2にあるSolaris 10はRed Hat Linuxの、SPARCサーバーはIAサーバー「Blade Symphony」の誤りです。

2007年6月25日号（No.681）
■ 『製品選択の決め手』
66ページ図4にある「三菱インフォメーションシステムズ」は「三菱電機インフォメーションシステムズ」の誤り。67ページ表の上から2番目「Controller」の導入実績「数社」は「十数社」の、3番目「Director」の価格「52万5000円」は「5万2500円～」の誤りです。
■ 『特集2』
165ページ左段9行目にある「米シスコは世界1000カ所以上に分散していたデータセンターをテキサス州のデータセンターなど12カ所に集約」は、「米シスコは全世界数十拠点を現行の4カ所に集約した上で、最終的にテキサス州に新データセンターを設立する」の誤りです。
■ 『誌上レクチャー』
寄稿者の名前「高橋亜希」は、正しくは「高橋亜季」です。

2007年5月28日号（No.679）
■ 『ニュース＆トレンド』
17ページ左段6行目の東氏の肩書き「流通・製造ソリューション本部」は「産業・流通ソリューション本部」、中段21行目の「CentraSuite」は「CentraSite」、右段3行目の「GLOVIA/Business Active Recorder」は「GLOVIA/Business Activity Recorder」の誤りです。

2007年5月14日号（No.678）
■ 『ニュース＆トレンド』
20ページ右段3行目の「ホットリンクのBuzzTunes」は、「C2cubeのBuzzTunes」の誤り、同ページ表中の「ホットリンク」は、「ガーラ、ホットリンク」の誤りです。

2007年4月16日号（No.676）
■ 『特集』
58ページ中段14行目で「Webからの申し込みは月間数千件と、郵送の10倍以上」とあるのは「Webからの申し込みは月間数千件と小さくない上、増加傾向にある。」の誤りです。

2007年3月19日号（No.674）
■ 『ニュース＆トレンド』
18ページ左段の最下行で「1コア当たり」とあるのは「1プロセサ当たり」の、中段6行目で「8000万円」とあるのは「4000万円（プロセサ固有の係数を適用）」の誤りです。

2007年3月5日号（No.673）
■ 『特集1』
41ページ右段9行目から16行目までのコメントで、発言主が不明瞭な表現がありました。当該部分は、IDC Japanの福冨里志サーバーリサーチマネージャーのコメントです。44～45ページの表1で、7列目の先頭「搭載可能なディスクドライブの種類と数2」の「2」は不要、表中の「2」と「3」の位置が逆でした。
■ 『特集2』
61ページ右段17行目と20行目にある「本田」氏は「本間」氏の、同65ページ別掲記事内の社名「ファーストリテーリング」は「ファーストリテイリング」の誤りです。

2007年2月5日号（No.671）
■ 『特集1』
55ページの表3で、「データ保管」を提供している会社が「ワンビシアーカイブス」とあるのは「ワンビシアーカイブズ」の誤りです。

2007年1月22日号（No.670）
■ 『特集2』
65ページ左段上から13行目で奥川彰一氏の肩書きが「課長代理」とあるのは、「センター長代理」の誤りです。

2007年1月8日号（No.669）
■ 『ニュース＆トレンド』
19ページ下段のSAPジャパンの回答で「SAP NetWeave」とあるのは「SAP NetWeaver」の誤りです。
■ 『特集3』
69ページの表1でジュニパーネットワークス製品の最大回線速度が「20M」とあるのは「45M」の誤りです。

2006年11月27日号（No.666）
■ 『特集2』
64ページの本文上から5行目と65ページの図2で、スキルレベルの平均が「2.5」とあるのは、回答者のスキルレベルを整数値として扱った場合の結果です。実際の調査では小数点第1位まで求めており、それを使うとスキルレベルの平均は「2.9」になります。

2006年11月13日号（No.665）
■ 『ITアスペクト』
127ページ左段上から2行目と、同22行目に「金融証券取引法」とあるのは「金融商品取引法」の誤りです。

2006年10月16日号（No.663）
■ 『ニュース＆トレンド』
17ページの中段14行目と右段6行目、表中にある「リバーヘッドテクノロジー」は「リバーベッドテクノロジー」の誤りです。

2006年9月18日号（No.661）
■ 『ニュース＆トレンド』
22ページ中段下から6行目に「住友情報システム」とあるのは「住商情報システム」の誤りです。
■ 『特集2』
68ページ左段4行目の「愛知」は「愛媛」、70ページ右段11行目「当時の共同運営会社に在籍した」は「当時農林中金に在籍した」、71ページ図9の「情報系システム」は「集配信系システム」、同「集配信系システム」は「情報系システム」、同「約1万8000店舗」は「約1万800店舗」のそれぞれ誤りです。

2006年8月21日号（No.659）
■ 『特集2』
56ページ表2にある「Dr.Sum EA ver2.4」の「スター・スキーマの採用による検索の高速化」項目が「できない。・・・」とあるのは「可」の誤り。61ページ表3にある同製品の「解析方法」項目が「できない。ただし表のカラム（列）単位でデータを保持することで分析処理を高速化」とあるのは、「表のカラム（列）単位でデータを保持することで、自由度を高めつつ高速な分析ができる」の誤りです。

2006年8月7日号（No.658）
■ 『特集』
41ページ左段19行目と22行目に「TRIORE」とあるのは「TRIOLE」の誤りです。また、48ページ左下にある「システム運用関連サービス」のランキングで、日本IBMと大塚商会は両社とも3位です。
■ 『新製品』
118ページで富士ゼロックス「GigaExpress」の価格が「31万2900円」とあるのは「312 万9000円」の誤りです。

2006年7月24日号（No.657）
■ 『目次』
8ページの下段『Report』で、「SOX法対応支援団体が登場」、「“中途半端”な米MSのODF対応」、「ベトナムへのオフショアでコスト3割減」の表記ページ数が誤っていました。正しくは、それぞれ、22、22、21ページです。
■ 『ニュース＆トレンド』
20ページ「“日本連合”でシーゲイトに対抗する」の中段下から8行目で、「深セン工場に1000億円を投資」とあるのは、「中国・深セン工場を含め日立GST全体で2006年に1000億円を投資」の誤りです。また同記事中段下から6行目に「深セン工場は、年間出荷台数が3割増の8000万台」とあるのは、「深セン工場を含め日立GSTの年間出荷台数が3割増の8000万台」の誤りです。
■ 『業種別フラッシュ』
30ページ下段の記事で、「INOFOX」とあるのは「INFOX」の誤りです。

2006年7月10日号（No.656）
■ 『インサイド』
13ページ上から2番目の記事「日本IBMがすべての合弁を解消へ、利益確保狙う」において、事実確認が不十分でした。「すべて資本関係を解消する方向で関係企業と交渉に入った」という記述のうち、「すべて」という表現を削除します。また、同記事中「日本IBMが51％出資するエクサ（JFEスチールが49％出資）やコベルコシステム（神戸製鋼所が49％出資）はすでに、相手企業が全株式の買い取りを決めた」という記述に関して「買い取りを決めた」という事実はありませんでした。 14ページ上から4番目の記事で、タイトルと本文に「www.uniqro.com」とあるのは「www.uniqlo.com」、「UNIQRO」とあるのは「UNIQLO」の誤りです。

2006年6月12日号（No.654）
■ 『ニュース＆トレンド』
16ページ右段下から14行目に「マイクロソフトの細川智インフォメーションワーカービジネス本部IWソリューションマーケティンググループマネージャ」とあるのは、「マイクロソフトの細井智インフォメーションワーカービジネス本部IWソリューションマーケティンググループマネージャ」の誤りです。

2006年5月29日号（No.653）
■ 『追跡！注目プロジェクト』
163ページ図4のプロジェクト・マネジメント・オフィスの最下行に「ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ（4人）」とあるのは、「古河インフォメーション・テクノロジー（2人）、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ（2人）」の誤りです。
■ 『動かないコンピュータ』
173ページ左段上から10行目に「2004年6月末」とあるのは、「2005年6月末」の誤りです。

2006年5月15日号（No.652）
■ 『ニュース＆トレンド』
18ページのタイトルで「マイクロソフト、来年6月にERPソフトを投入」とあるのは、「マイクロソフト、来年4月にもERPソフトを投入」の誤りです。

2006年5月1日号（No.651）
■ 『特集』
50ページの中段下から2行目で、『インフォサイエンスの「LogAuditor」』とあるのは、『インフォサイエンスの「Logstorage」と三菱電機インフォメーションテクノロジーの「LogAuditor」』の誤りです。

2006年3月20日号（No.648）
■ 『特集3』
71ページの右段本文下から7行目に「米アバティアのAMIS」とあるのは「米アバティエのAIMS」、同73ページの図3に「Novell Ensure Identity Manager」とあるのは「Novell Nsure Identity Manager2」の誤りです。

2006年3月6日号（No.647）
■ 『ニュース＆トレンド』
24ページの本文、表にある「米COPAN」は、「米COPAN Systems」の誤りです。
■ 『特集』
41ページの本文上から11行目と43ページの表1で、西武鉄道の不正発表と上場廃止が「2003年」とあるのは「2004年」の誤りです。同55ページの表7で、「自動化されるソリューションの明確化」の適用レベルに「×」が付いていませんが、「業務レベル」に付きます。

2006年2月20日号（No.646）
■ 『ニュース＆トレンド』
26ページの表中、ジャパンネット銀行の「利用料」で示してあるのは、欄外の注にあるように、口座維持手数料です。また、本文右段24行目の「投資額は、15億円を上回る」とあるのは、本誌の推定値です。

2006年2月6日号（No.645）
■ 『特集2』
65ページの表Aの通信事業者に「沖縄」とあるのは、「沖縄通信ネットワーク」の誤りです。
■ 『データを読む』
66ページ上から5行目に「市場規模の72.7％」とあるのは「51.1％」の誤りです。

2005年12月12日号（No.641）
■ 『ニュース＆トレンド』
18ページ表中で、アルゴ21の業績だけが単体の決算でした。連結では、売上高が「107億3100万円（▲1.7％）」、営業利益が「3億5700万円（626.7％）」です。
■ 『特集2』
64ページで、「中電システムコンサルタント」とあるのは「中電技術コンサルタント」の誤りです。
■ 『動かないコンピュータ』
114ページ左段に「『常時安全セキュリティ24』に加入する3万8197人のうち」とあるのは、「『常時安全セキュリティ24』をこの時利用していた3万8197人のうち」の誤りです。

2005年11月28日号（No.640）
■ 『目次』
8ページ左段下方の【インサイド】の見出し1行目は、過去に掲載した記事の見出しです。2行目が、本号の見出しです。
■ 『ニュース＆トレンド』
19ページ左段に「今年の4～6月期、PCサーバーの国内出荷台数は、デルがNECを上回って1位を獲得、2位は日本HPだった」とあるのは、「2位はNEC、3位が日本HP」の誤りです。
■ 『データを読む』
70ページ下段左の折れ線グラフの凡例で、「金額」と「台数」が逆になっていました。
■ 『追跡！注目プロジェクト』
129ページの図2で、縦軸右側の経常利益の単位に誤りがありました。「20億」「40億」…は、正しくは「200億」「400億」…です。

2005年10月17日号（No.637）
■ 『特集3』
68ページ中段に、「62ページの図1参照」とありますが、「70ページの図1参照」の誤りです。

2005年10月3日号（No.636）
■ 『特集2』
59ページ右段1行目に、「（ソフトキーを）みずほ銀行やジャパンネット銀行、ソニー銀行などが急きょ採用し」とありますが、ジャパンネット銀行は採用していません。62ページの表2にあるジャパンネット銀行の「その他」の項にある「ソフトウエア・キーボード」も誤りです。また、60ページ右段の下から2行目に「あらかじめ番号を登録した一般の電話からロックを解除できる」とありますが、これはコールセンターで解除を受け付けるサービスで、番号の登録は必要ありません。

2005年9月5日号（No.634）
■ 『ニュース＆トレンド』
16ページの表中にある「太平洋物産」は、「大平洋物産」の誤りです。
■ 『追跡！注目プロジェクト』
106ページ左段上から6行目に「64チャネル」とあるのは、「6チャネル」の誤りです。

2005年8月22日号（No.633）
■ 『特集1』
46ページと49ページの図、55ページの別掲記事に「セイコーインスツルメンツ」とあるのは、「セイコーインスツル」の誤りです。

2005年8月8日号（No.632）
■ 『ニュース＆トレンド』
17ページの表における静岡県西伊豆町に関する記述で「固定資産税の納税通知書の発送が1週間ほど遅れた」とあるのは、「納品が1週間ほど遅れた」の誤りです。「それに伴い、税の納期を延期した」事実はありません。また、同表で「兵庫県宍栗市」とあるのは、「兵庫県宍粟市」の誤りです。
■ 『特集1』
40ページの別掲記事で、「グループウエア部門」の2位に入ったネオジャパンのロゴマークが最新のものではありませんでした。53ページ「UNIXサーバー（製品）部門」の解説7行目に「前回首位の日本ユニシス」とありますが、日本ユニシスの前回順位は4位です。58ページ「RDBソフト（稼働OS別、参考）部門」で、「Windows系OS」の前回順位に誤りがありました。前回は「富士通が3位、日本オラクルが2位」でした。
■ 『今さら聞けないITキーワード』
150ページ中段下から2行目に「米BEAソフトウエア」とあるのは、「米BEAシステムズ」の誤りです。

2005年7月25日号（No.631）
■ 『ニュース＆トレンド』
15ページ中段下から4行目「この時」から始まる1文を、以下のように訂正します。「イーシステムは、監査法人の指摘を誤解に基づく断定的判断だとしたうえ、取引先のさらに取引先との取引確認を提示するよう要請してきたことが民法に違反すると判断して、監査法人を解任した。こうした経緯のある企業だけに、同社に対する業界の視線は厳しい」。
22ページ右段上から13行目で、「レジスタや主記憶の内容を定期的に記録し、障害発生時に専用の方式でディスクに書き出す」とありますが、記録のタイミングは「障害発生時」です。
■ 『データを読む』
72ページ下段の記事「国内EC市場」で、左のグラフの凡例の「BtoC」と「BtoB」が入れ替わっていました。
■ 『IT戦略強化の決め手』
141ページ図1右上に、「ながさきITモデル」のコスト削減効果として、「32億円の見積もりに対して16億円で構築」とありますが、「36億円の見積もりに対して18億円」の誤りです。

2005年7月11日号（No.630）
■ 『特集2』
68ページの表で、日本事務器の「CORE Plus」の価格が「販売、財務、人事：各316万円」とあるのは、「販売、財務、人事を合わせて316万円」の誤りです。

2005年6月27日号（No.629）
■ 『インサイド』
13ページ一番下の記事「日立が新銀行東京の…」において、事実の確認が不十分でした。タイトルや本文中に「大幅赤字」、「数十億円単位の赤字」などとありますが、これらの表現を削除します。また、同記事右段上から5行目に、「この6月15日、2005年度の業績目標値を下方修正した」とありますが、修正発表は「4月28日」でした。
■ 『データを読む』
74ページ上段の記事「国内ERP市場」で、右と左のグラフの「合計」の折れ線が入れ替わっていました。

2005年6月13日号（No.628）
■ 『ニュース＆トレンド』
16ページの表の下から三つ目で「USB証券」「USB銀行」とあるのは、それぞれ「UBS証券」「UBS銀行」の誤りです。
■ 『特集3』
78ページ中段2行目で「日本代表の大三河彰彦執行役員」とあるのは、「大三川彰彦執行役員」の誤りです。
■ 『追跡! 注目プロジェクト』
122ページ右段下から3行目で「鶴田昭男CIO」とあるのは「鶴岡昭男CIO」の誤りです。
■ 『困ったときの法律相談室』
202ページ右段下から11行目の「原告の日本エス・イーは元請の富士ソフトウェアに対して」は、「原告の富士ソフトウェアは日本エス・イーに対して」の誤りです。

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