スマートフォンなどの携帯情報端末を遠隔から管理する仕組み。アプリケーションのダウンロード状況や利用実態を確認したり、特定機能の動作を制限したりできる。

　スマートフォンの業務利用は拡大の一途をたどっていますが、それに伴って企業はセキュリティーの確保という新たな課題に直面しました。ひとたび端末を紛失すれば、情報漏えいのリスクにさらされるからです。

　ノートパソコンに比べて小型で持ち運びやすいスマートフォンは便利な半面、紛失や盗難などのリスクも高いといえるでしょう。私物の端末を業務でも使う「BYOD（Bring Your Own Device）」を“解禁”する企業まで出始めていますが、どこまで認めるかも悩みの種です。

　これらの課題を解決するのに一役買いそうなのが、端末を遠隔操作したり、一元管理したりできるMDM（モバイルデバイス管理）です。情報漏えい対策は起きてからでは遅いため、MDMの導入はスマートフォンやタブレット端末の業務利用には欠かせない仕組みといえるでしょう。

効果：アプリの利用状況を把握

　MDMを整備すれば、アプリケーションの利用状況を把握したり、音楽再生やインターネット接続といった特定機能の利用を制限したりもできます。紛失や盗難時には端末にロックをかけて操作できなくしたり、保存していたデータを遠隔からでも消去して初期状態に戻したりすることも可能です。こうしたMDMの機能は端末の導入台数が多い企業では特に有効で、セキュリティーを確保しながら、システム管理者の運用・保守作業にかかる手間を大幅に軽減できます。

　最近は端末の爆発的な普及に対応する形で、IT（情報技術）企業が提供するMDMソフトや同種の管理サービスも充実してきています。例えば、端末のOS（基本ソフト）が標準で備えるMDM機能を利用しようとすれば、こうしたソフトやサービスを管理者用のサーバーにあらかじめ導入しておく必要があります。