ビジネスの必需品となった携帯電話/PHS。携帯電話/PHSは，主に公衆サービスの端末として普及してきた。一方で，常に身に着けている携帯電話/PHSをオフィスの内線電話端末としても活用する動きが広がっている。いわゆる「モバイル・セントレックス」のサービスやシステムが，その一つのソリューションである。

　ケータイ on Businessでは，メール・マガジン「ケータイ on Businessメール」の登録読者から「ユーザー企業」の属性を持つ人を抽出し“社内での電話のかけ方，携帯電話/PHSの内線利用”に関するアンケート調査を実施した。結果と分析を2回にわたりリポートする。【前編】では，業務での通話を携帯電話/PHSからかけるかどうかや，携帯電話/PHSを内線電話としても使えるシステム/サービスの認知度などを報告する。

●社内同士の通話でも約3割がケータイ発信
理由は「電話帳に登録してあること」

　最初に，本人が社内（勤務先の事業所内）にいるときに，携帯電話/PHSを使って電話をかけるケースについて尋ねた。社内にいるならば，オフィスのデスクやその近くには内線電話機があるはず。にもかかわらず，携帯電話/PHSから電話をかけるのは，どういった場合でどんな理由があるのだろうか。

図1　外出中の社員や顧客・取引先に対して，社内から「一般の携帯電話/PHS」で電話をかける頻度と，かける理由 「携帯電話/PHSからかけている」人は約半数。理由は「電話帳に登録してある」がトップ。（左＝回答数214，右＝回答数105：左図で「かける」と回答した人の複数回答） ※図をクリックすると拡大図を表示します。

　社内から「外出中の社員や顧客・取引先に対して，一般の携帯電話/PHSから電話をかけることがあるか」との質問には，ほぼ半数が「日常的に」または「月に数回」を超える頻度でかけていると回答した（図1）。日常的にかけている回答者は20.6％，週に数回ぐらいが15.4％であり，3分の1強の人は週に数回以上，携帯電話/PHSから“外線”に相当する電話をかけている。

　その理由としては「相手の番号を携帯電話/PHSの電話帳に登録してあるから」と回答した人が69.5％とほぼ7割を占めた（図1参照）。次いで，25.7％は「固定内線電話機がない場所から連絡するため」と答えた。設問を用意しなかったため「その他」の自由記入になってしまったが，実は意見として多かったのが「相手に自分からの電話であることを発信者番号通知で伝えるため」という回答。自由記入を集計しただけで9.5％の回答があった。相手の携帯電話/PHSにかけるときには，誰からの電話かを確実に伝えたいという意向が表れている。

図2　社内にいるであろう社員に対して，社内から「一般の携帯電話/PHS」で電話をかける頻度と，かける理由 社内の社員同士では携帯電話/PHSから電話をかける人の割合は，3割弱に下がる。ただし，日常的にかけている人は1割強いる。（左＝回答数212，右＝回答数60：左図で「かける」と回答した人の複数回答） ※図をクリックすると拡大図を表示します。

　次に，同様に本人が社内にいるときに，｢社内にいるであろう社員や社内の部署に携帯電話/PHSでかけるか｣を聞いた結果でも，全体の28.3％が「かけることがある」と回答している（図2）。外部の人に対しての通話よりは割合は低下するものの，社内の社員同士であっても携帯電話/PHSから電話するケースがかなりあることが判明した。その理由としてもやはり「相手の番号を携帯電話/PHSに登録してあるから」という理由が最も多く50％を占める。通話料金よりも効率やスピードを重視している実態が透けて見える。

図3　社内にいるであろう社員に対して，社内から相手の「携帯電話/PHS」に直接電話をかける頻度と，かける理由 月に数回かける人が2割を超す。かける理由のトップは，連絡がつきやすいこと。（左＝回答数213，右＝回答数80：左図で「かける」と回答した人の複数回答） ※図をクリックすると拡大図を表示します。

　さらに，同じく本人が社内にいるときに，社内にいるであろう社員に対して，「相手の携帯電話/PHSに直接電話をかける場合」を聞いた結果が図3である。「かけることがある」と回答した人は全体の37.6％に上る。「かけることがある」人は，前記2つの設問のちょうど中間ほどの割合になっている一方，その頻度は下がり「月に数回程度」かける人が過半を占めた。その理由として「携帯電話/PHSのほうが連絡がつきやすい」が60％，「相手番号を携帯電話/PHSに登録してあるから」が30％となった。

　いずれも，従来のオフィスであれば，多くは内線電話機を使ってかけていた通話であろう。「電話帳に登録してある」「連絡がつきやすい」「相手に自分の番号を知らせる」といった理由で，社内からの発信にも，着信する相手としても，携帯電話/PHSが業務連絡の大きなポジションを占めるようになった実態が浮き彫りになった。