米テラデータは、DWH（データウエアハウス）製品の「Teradata 14」を提供するベンダーである。最大の特徴は、DWH用途に特化することで処理性能を高めていること。RDBMSソフトウエアに加え、MPP（超並列）機と組み合わせたDWHアプライアンス製品をラインアップする。ITproは、同社のマイク・コーラー社長兼CEOに、DWHの動向を聞いた。
DWH（データウエアハウス）の市場動向を教えて欲しい。
DWH市場では二つのことが起こっている。
一つ目は、データの統合だ。多くの企業が、データを一元化/統合したいと考え、実際に統合している。理由は、ITコストの削減である。厳しい予算の下、取り組みたいITプロジェクトがたくさんある状況で、コスト削減の意欲は強い。
二つ目は、より良いデータ分析への需要だ。企業は、より多くの情報を、より良く分析したいと考えている。生産性を上げたいと考え、顧客をより良く理解したい、と考えている。
米テラデータのアプローチは、この二つの需要をともにカバーする。ITコストを下げるとともに、より良いデータ分析を可能にする。
例えば、典型的な企業は、多くの（50個から100個の）データマートを抱えている。個々のデータマートを購入するだけでもコストがかかるが、これらをすべて運用していくコストも大きい。
ここで、米テラデータの顧客の場合、データマートが20個あったのなら、これを統合し、システム全体でもともとのデータマート二つ分ほどのコストに抑えられる。
さらに、データマートの数を集約するだけでなく、データ自体の統合によって、新たなデータ（情報価値）が生まれる。例えば、これまで分散化されていた顧客データや製品データ、財務データなどを統合することによって、顧客の購買パターンが見えるようになる。
データマートの統合でコストが減る理由は何か。
まず、運用コストが減る。データマートそれぞれについて運用担当者が必要だが、統合することで運用担当者の人数が減る。また、ETL（抽出/加工/登録）によってデータを移動させるコストも減る。データマートの数だけETLが動作するからだ。
IT資源の使用率も高まる。一般に、IT資源の使用率は20～25％程度である。データマートも同様だ。個々のデータマートは、そのデータマートの利用者である限られたユーザーだけが使っているからだ。また、データマートが持っているデータも、データマート間で重複してしまっている。
つまり、データマートを一元化/統合することによって、運用コストが減り、IT資源の使用効率も向上する。特に、IT資源の使用率を高めることは、いわゆるプライベートクラウドコンピューティングの目標でもある。米テラデータの製品を導入して複数ユーザーで共用することで、使用率90～100％を維持できる。
よく「米テラデータ製品は価格が高い」といわれるが、それは誤解だ。もちろん、統合前の一つひとつのデータマートと比べれば、米テラデータ製品は高価である。一つ確実に言えるのは、米テラデータの顧客事例において、複数のデータマートを統合した場合、確実にコストが減っているということだ。
