「Skypeはセキュリティ・ポリシー上、利用させられない」。個人ユーザーに人気の無償IP電話ソフト「Skype」だが、現状は多くの企業が社内利用を禁止している。

　その理由は明らか。Skypeはさまざまな手法でNATやファイアウォールを乗り越える機能を持っているためだ（管理手法についての解説）。情報システム部門にとって、社内ネットに勝手に“穴”を空けて外部と通信するソフトを許可することは、セキュリティを考えると危険この上ない。

　しかも、Skypeは音声通話だけでなく、ファイル転送やチャット機能などを持つため、機密情報の流出事故につながりかねない。厄介なことに、Skypeは自身の通信をすべて暗号化する。音声通信なのかファイル転送なのか、パケットを見ても判断できないのだ。一部のファイアウォール製品では、Skypeの通信そのものを止める機能はある。ただし、通信の中身は判断できないため、「音声だけを通信可能にする」といった制御は難しい。

三つのステップでSkypeのメリットを享受

　ところが最近になって、Skypeの企業内利用に光明が見え始めた。Skypeの機能を細部にわたって一元管理できるソフトが登場したからだ。

　Skypeを自在に管理さえできれば、無料の音声機能の恩恵を存分に受けられる。最近では企業利用を想定したSkype向けの製品やサービスも急増している。これらをSkype自身の機能と組み合わせれば、通話料削減に加え、社内システムと連携してより便利にSkypeを使いこなせる。

　企業でSkypeを効果的に利用するための手順は、大きく3段階に分けられる（図1）。

図1　企業がSkypeを活用するための3ステップ Skypeと連携するアプリケーションや周辺機器と組み合わせることで利便性を高められる。