2014年5月に米eMarketerが発表した調査によると、Twitterの2014年の利用者数は2013年から24.4％増加し、世界全体では2億2750万人程度という。そのうち、アジア太平洋地域の利用者の割合は32.8％で、最も高いシェアとなっている。4年後の2018年には、アジア太平洋地域のシェアはさらに高まり40％を超えると予測されている。これは北米の予測値の19.0％を大きく上回る。

　Twitterに限った話ではない。アジア太平洋地域の利用者の増加傾向はFacebookでも同様に見られる。アウンコンサルティングが2014年6月に発表した調査によると、日本、韓国、ベトナム、インド、サウジアラビアの５カ国のFacebookユーザーが、対前年比で50％以上の増加を見せている。北米や欧州各国が、おおむね10～20%台の伸び率と、やや頭打ちに近い様相を呈しているのに比べて、アジア太平洋地域の伸びは非常に顕著だ。

　ユーザーの伸び率が高い一方で、現時点での対人口普及率がそれほど高くないことを考えると、アジア太平洋地域は、今後ますますユーザー数を伸ばすことが予測される。例えば米国以外で唯一「1億人以上」のFacebookユーザーを抱えるインドの、現時点の普及率は10%にも満たない。2000万ユーザーを超えた日本でも、普及率で考えると20%未満となる。

　これだけユーザー数が増加すれば、ソーシャルメディア上に発信される情報やコンテンツも、それに比例する形で増加する。例えば2014年5月に、欧州最強のサッカークラブチームを決めるUEFAチャンピオンズリーグの決勝戦が開催されたとき、これに関するソーシャルメディア上の発言や会話が、最も多かった国はインドネシアだったと言われている。現在も熱戦が繰り広げられているFIFAワールドカップブラジル大会については、本大会開催前までに最もソーシャルメディア上で言及していたのは日本人だと言われている。

　このように、世界全体で見てもアジア太平洋地域におけるSNSユーザーの数が増え、それに伴った形で発信される情報も増加している。この中でも特にSNS利用の活発な6つの国や地域におけるSNS利用比較調査を、2014年6月に米SurveyMonkey社が発表した。調査対象は日本、シンガポール、韓国、中国、香港、そしてインドネシアである。