Windowsを使う上でMicrosoftアカウントが欠かすことのできない存在になりつつある。たとえば、ストアアプリを使うには、必ず、Microsoftアカウントが必要だ。また、Windowsの設定ローミングやOneDriveなど、各種のパーソナルクラウドサービスについてもこのアカウントがなければ利用できない。
企業で使われるパソコンは、まだ、Windows 7が多く、Microsoftアカウントと無関係に使えているだろうが、将来的なこととして、その位置づけを知っておいたほうがいい。もちろん、企業内の業務アプリをモダンUIで提供するためには、サイドローディングなど、いろいろな方法が提供されているので、Microsoftアカウントは必須ではない。
Microsoftアカウントを新規に取得する場合、outlook.com、live.jp、hotmail.comなど、古くからお馴染みのものから新しいもの、日本独自のものまで、Microsoftが提供するドメインに属するさまざまなものが、メールアドレスの形式で貸与される。そして、これらをメールアドレスとして使ってMicrosoftのメールサービスoutlook.comやExchange onlineを利用することができる。
会社のメアドがMicrosoftアカウントにできてしまう意味
一方、既存のメールアドレスもまた、Microsoftアカウントとして登録することができる。たとえば企業や学校で使っているメールアドレスをMicrosoftアカウントとして使うこともできるのだ。ただし、その場合、Microsoftのメールサービスを使ってもメールの受信はできない。ただし、送信は「～の代理」としてできるし、自社のSMTPサービスに接続できれば、そのメールアドレスを差出人としたメールも出せる。
ということは、企業の管理者が知らないうちに、エンドユーザーが自宅の環境などで、会社のメールアドレスをMicrsoftアカウントとして登録し、自分のWindows環境に関連付けて使っている可能性もあるということを意味する。名前のあとに@をつけて、そのあとにドメイン名が続くメールアドレスの形式だが、それを単なる文字列としてアカウント名、ユーザー名として使うことが当たり前のように行われている。Microsoftに限らず、Googleでも同様だ。これが現在のパーソナルクラウドの状況だということを頭においておかなければならない。
フリーランスライター
