「企業の情報システムが他のシステムと連携せず孤立してしまっている状況を『サイロ化』と言うが、特にデータのサイロ化が問題になっている」。
日本データマネジメントコンソーシアム（JDMC）が先頃開催したカンファレンス「データマネジメント2014」でインフォマティカ・ジャパンの久國淳セールスコンサルティング部ソリューションアーキテクトはこう切り出した。
「ビッグデータが話題になる中、複数の情報システムに分散していたデータを生かして、分析していこうとする動きが活発だが、すぐに問題に突き当たってしまう。欲しいデータの所在が分からない、見つかってもデータのタイプやフォーマットが異なる、といったことだ。基本的なことばかりだが、こうした点に取り組み、データをきちんと用意できなければ、どれほどデータを集めて高度な分析アプリケーションを導入しても意味がない」（久國氏）。
サイロ化への対策として、久國氏は「データ統合プラットフォーム」という考え方を提案した。データの取得、変換、加工・集計、他システムへの提供、保護といった一連の作業を支援できるシステム環境を指す。他システムとは分析アプリケーションなどである。
データ統合プラットフォームが持つべき重要な技術として、久國氏は「データ仮想化」を上げた。すでに動いている既存のデータベースに対してビューを設ける技術である。このビューを使って稼働中のデータベースに手を入れず必要なデータにアクセスする。データベースを作り直さず、素早くデータを統合できる。
「しっかりしたデータ統合プラットフォームがあってこそ、データを戦略的な資産に変えていける」と久國氏は強調した。
インフォマティカは米国に本社を置く企業で、データ統合を支援する「Informatica」ソフト群の開発・販売を手がけている。
