一度使ったら手放せないほど便利なのがスマートフォン。電話やメッセージ、メールなどの連絡はもとより、便利なアプリとネットへの常時接続で、道順を調べたり、写真を撮ってSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）に投稿したり、LINEで話したり、電子書籍や新聞を読んだり、音楽やラジオを聴いたりなど多くのことが手のひらに載る小さな端末で実現できる。
電車に乗ったりカフェでお茶したりする際も、多くの人がスマホの画面を見つめている場面に出会う。「スマホがあればもうパソコンなんて要らない！」などと唱える人もいるぐらい。まあそれはともかく、猫も杓子もスマホに夢中な今日この頃だ。
スマホにかかるコストを抑えたい！というのは誰しもの希望
とはいえ、スマホにかかる料金はけっこうバカにならない。三大キャリア（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンクモバイル）でそこそこなスマホを契約すれば、最低でも月7000円程度。電話代がちょっとかさむと、すぐに1万円を超えてしまう。
それでもキャリアの契約では、基本的に端末の購入費用は2年契約の分割払いで、月々キャリアからの“補助金”によってこの端末代金が極端な場合はゼロ円になるなど、けっこうな額の割引が行われている。これは、ユーザーを2年間縛り付けるシステムでもあり、契約中途での解約や変更には高額な違約金がかかったり、端末の残債が定価でかかってきたりというリスクがある。
端末の割引をはじめとする好条件と引き換えの「2年縛り」。この移り変わりの速いITの世界で、泣き笑いしながらスマホを使うユーザーが多いのが実情だが、携帯電話市場が飽和状態になりつつある現在、キャリア会社にとってもユーザーの囲い込みに必死にならざるを得ない事情も分からなくはない。
そんなバランスの上に成り立っているスマホの契約だが、ここ何年かで、原則として「縛りなし」「いつでも解約・変更自由」で、しかも「格安」というMVNO（仮想移動体通信事業者）によるサービスが盛んになってきた（写真1）。
