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3Dプリンターが日本を大きく変える

[5]インタビュー:3Dプリンターを使うノウハウの蓄積が差異化競争では不可欠:後編

東京大学大学院経済学研究科教授・ものづくり経営研究センター 研究ディレクター 新宅純二郎氏

大石基之=日経ものづくり 2014/06/06 日経テクノロジーオンライン
出典:日経テクノロジーオンライン 2014年5月8日、5月9日
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)
目次一覧

 新ものづくり研究会の座長を務めた東京大学大学院経済学研究科教授の新宅純二郎氏のインタビュー。前回までは、3Dプリンターの未来について見解をうかがった。今回は、新興国や新規領域を中心に、日本のものづくりが目指すべき方向性について話を聞いた。

(聞き手は大石基之=日経ものづくり編集長)

東京大学大学院経済学研究科教授・ものづくり経営研究センター 研究ディレクター 新宅純二郎氏

新宅先生からご覧になって、日本のものづくりはどういう方向に向かっていくべきか、お考えをぜひ聞かせていただけますか。

 広い意味でのものづくり産業ということで言うと、やはり「もの」と、それに付帯するサービスをどこに出していくかというのはすごく重要な問題になります。

 それを考えた時に、まず国内を見れば、日本国内の人口はどんどん減っています。ただ、よく見てみると、その総数は減っている中でも、増えている分野と激減している分野があります。年齢別で言うと、若年層向けのものは激減している。日本全体の人口が徐々に減っていますが、若年層はそれ以上に減っているわけですよね。一方で、シルバー向けのものというのは、逆に急増している。今後も、しばらく増える。団塊の世代ジュニアが老齢化するまではたぶん増えるだろうと思っています。国内はそういう状況ですね。

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