Windows 8.１ Updateは、今後のWindowsがどのように更新されていくかを示唆している。例えば、このアップデートを適用しない場合は、セキュリティアップデートを含む以降の更新が受けられなくなる。Microsoftでは、企業ユーザーには、米国時間8月12日までの適用猶予を表明しているが、それにしたって、そんなにたっぷりと時間があるわけではない。つまり、どのような環境であれ、Windows 8.1 Update は、今後のスタート地点になると考えていい。
こうした、以降の更新ができなくなるようなアップデートが、次のメジャーバージョンアップまでに何回リリースされるかは定かではない。ただ、先日のIE脆弱性の話題もあり、OSは常に最新の状態にしておいた方が無難であるという意識が、一般ユーザーの中に芽生えつつあるというのが現実だ。
Microsoftによるこうした方針は、管理者側に業務環境のバリデーションのスピードアップを強いる。更新された環境で、これまでの業務用アプリ等が、今までと同じように機能するかどうかの検証に、いわば「待ったなし」が求められるということだ。
古いOSほどサポート終了が先になる
ただ、Windows 8については、8.1 Updateの公開から24ヶ月以内に8.1 Updateに更新すればよいことになっている。つまり、8.1環境よりも先だ。さらにWindows 7 Service Pack 1は、2020年までなので、もっと先だ。それまでの間は、セキュリティアップデートを確実に受けられる。
ここでわかるのは、古いOSであるほど、サポート終了が先であるということだ。懸念は、そのためだけに、Windows 7やWindows 8を選択するという現場が出てくるのではないかということだ。そうすることでいわゆるモラトリアムを享受できるからだ。こうした考え方は後ろ向きではあるが、それが現実というものだ。
ただ、次に起こるトレンドは、会社のパソコンは持ち出し禁止でも、個人所有のBYOD環境では、ある程度の業務ができるようにする、というものになりつつもある。そして、個人所有のパソコンは、ほぼ例外なく最新のWindowsだ。そこに会社のシステムとして、どう対応していくのかを、今のうちに考えておいたほうがいい。
フリーランスライター
