福利厚生ではなく戦略に

　在宅勤務マネジメントのエキスパートとして本誌特集にも登場した著者は、「在宅勤務は福利厚生ではなく企業戦略そのもの」と説く。在宅勤務は、出産などで働き方に制限が生じる女性社員に便宜を図るものではない。有能な社員が働き過ぎでメンタルヘルスを悪化させたり、第一線の管理職が介護で退職を余儀なくされたり、災害の発生で業務がストップしたりといった、企業の切実な課題にも有効な方策となる。

　とはいえ導入しても形骸化し、成果を上げるに至らない企業も多い。失敗事例から在宅勤務の課題を抽出し、制度改革やIT活用でどう解決していくかを探る。人事部だけでなく多くの読者に参考になる。小林

在宅勤務テレワークが会社を救う


在宅勤務が会社を救う
田澤 由利 著
東洋経済新報社発行
1620円（税込）