2014年1月が終わりを迎えた今、米国では年末から年始にかけての「ホリデーシーズン」を総括する情報が発信されている。NRF（National Retail Federation＝全米小売業協会）が発表した情報によると、2013年のホリデーシーズンの全米小売業の売上高は約6018億ドル。2012年度に比べて、約3.8％伸びていた。

　その中でも、特にEコマースにおける伸びは非常に大きく、対前年比で9.3％の売上増。売上高は約957億ドルとなった。つまり全米では、全小売売上高の約16％がEコマースによることになる。

　Eコマースの分析を手がけるCustora社が発表した「Holiday E-commerce Pulse」と呼ぶ調査でも、2013年のホリデーシーズンのEコマースの売上が非常に高かったことがわかっている。2013年11～12月にかけての2カ月間のEコマースの売上高は、対前年比で約12％の増加を見せていた。中でも「ブラック・フライデー（11月第4木曜日のサンクスギビングデー翌日の金曜日）」、そして「サイバー・マンデー（サンクスギビングデー翌週の月曜日）」の売上高の伸びが顕著に見えたという。

　例年この両日の売上は非常に好調だが、特に2013年のブラック・フライデーは対前年比で16％増で、サイバー・マンデーは対前年比18％増と、著しい伸びを見せた。これだけの売上増が発生している背景にあるのは、まずEコマースを利用する顧客の増加である。

　2013年11月から12月にかけてのEコマースに対する訪問客数は、対前年比で15％の増加となった。最もEコマースが活発に動くと言われているサイバー・マンデーだけを見れば、対前年比で23％の増加という著しい伸びを見せた。ただ2013年は、単なる利用客の増加だけでなく、顧客全体のコンバージョン率（Eコマースの場合、Webサイトを訪問した人のうち商品を購入した人の割合）も合わせて向上していたのが大きな特徴だ。

　今回の調査期間（2013年11～12月の2カ月間）全体を通じたコンバージョン率は2.5％で、2012年（2.4％）に比べて0.1％しか増えていないが、ブラック・フライデーとサイバー・マンデーだけに限定すれば、その傾向は大きく変わってくる。