焦点を読む
目次
-
クラウドこそがIT部門復活の特効薬 内製文化を取り戻し、頼れる組織へ
IT部門は最近、元気が無い。組織の弱体化が進んでいると言ってよい。弱体化にはいろいろな意味がある。技術力を失いつつあることや、経営や事業部門の業務への理解力が弱まってきたこと、さらにIT部員のモチベーションが低下していることもある。“ITの元締め”としての影響力を失い、デジタルビジネスなどの取り組…
-
現実味帯びる日本の暗い未来、企業はデジタルによる構造改革を急げ
東京オリンピックの開催まで、いよいよあと4年だ。待ち遠しくて書いているのではない。むしろ逆で最近、開催までの年月を指折り数えては、かなりペシミスティックな気分になっている。なぜ、そんな気分になるかというと、日本経済や日本企業の構造改革が一向に進まないからだ。
-
「プロのCIO」以外の人は何者? 日本企業のIT担当役員は素人の理由
「プロの経営者」という言葉がある。同じような言葉に「プロのCIO(最高情報責任者)」というのもある。複数の企業を渡り歩き、経営者あるいはCIOとして実績を積んだプロフェッショナルを指す。だが考えてみれば、これほど奇妙な言葉もあるまい。ある特定の人たちを「プロ」と呼ぶわけだから、それ以外の経営者やC…
-
大手ITベンダーの流行語「共創」って何だ、不可能に取り組む切実な事情
最近、日本の大手ITベンダーの間で流行っている言葉がある。もちろんIT業界のことだから、AI(人工知能)やIoT(Internet of Things)など流行語は数多い。だが、これらは米国でブームとなり、日本でも広く注目されるようになった華やかな言葉だ。一方、私がこれから述べようとしている言葉は…
-
優良企業はITでも先進とは限らない、クライシスドリブン経営の大問題
日本企業のIT活用事例には、困った傾向がある。業績好調のエクセレントカンパニーが必ずしも、IT活用で先進企業ではないことだ。私がそれを身に染みて感じたのは、同じ製造業の大手2社の経営者に続けてインタビューする機会を得たときのことだ。そのうちの1社は業界トップ、もう1社はライバルと目される企業だった…
-
軽い勘定系システムは誕生するか、「だから素人は困る。絶対に無理」の誤り
放送系の技術者に「これだから素人は困る。それは絶対に無理」と露骨に軽蔑されたことがある。私が「将来はインターネットでも動画が配信できるようになりますね」と語りかけた時のことだ。もちろん、今の話ではない。もう20年ぐらい前のことだ。
-
「昔、ベンダーはこうではなかった」と嘆くIT業界人、ダメになった本当の理由
IT業界の古株の人と酒を飲むと、必ず「日本のIT業界はなぜこんなに情けなくなってしまったのか」という話になる。世界を席巻するような製品やサービスを生み出せず、受託開発などの“御用聞き”ビジネスに明け暮れている日本のITベンダーの現状を誰もが憂えているのだ。
-
変革のためのIT、現状固定のIT 大間違いが日本企業を2周遅れにする
ITは変革の翼だ。昔からそうだったし、ビジネスのデジタル化が進む時代にはなおさらのことだ。だが日本企業にとっては、必ずしも真理ではない。変革どころか、逆に現状を固定化する“手段”として使われた面もある。結果として、多くの日本企業でシステムは、ビジネスの足を引っぱる桎しっこく梏になってしまっている。
-
ネット企業はデジタル化の反面教師、今考えるべきITインフラの全社統一
日本でもネットベンチャー、ITベンチャーが誕生し成長してきた。そして今、消費者向け決済サービスなどで新たな市場を創るFinTechベンチャーが脚光を浴びている。ベンチャー企業の動向を見て、既存の日本企業のIT部門、ITベンダーは何を思うだろうか。自分たちのような従来の日本企業とは異質な存在と見ている…
-
日立、中途半端なマル情解体の理由 ICT事業統括本部の新設にみる迷い
日立製作所やそのグループ会社の人たちから、いろんな話を聞く。他でもない。「マル情解体」と報じられた日立の事業体制刷新の件である。日立は2016年4月1日付で情報・通信システム社(マル情)を“解体”する。日立が以前から推進している「社会インフラ×IT」の社会イノベーション事業をさらに加速するためだ。
-
景気とIT投資の潮目の変化に注目 「残予算」では見えないデジタルシフト
「久しぶりに、あの言葉を聞いたよ」。大手ITベンダーの営業幹部がそう話していた。あの言葉とは「残予算」である。年度の予算のうち使い切れずに残るお金のことで、いくつかのユーザー企業のIT部門から、残予算の使い道に対して提案依頼があるそうだ。
-
デジタルを担う技術者は安月給で雇えない 新たなシステム子会社が現実解に
情報システム子会社をどうするのか。多くのユーザー企業の隠れた悩みだ。システム子会社は「ITの専門家集団として専門性を高める」といった趣旨で設立された。実際、大手SIerへと育ったシステム子会社もある。実際、SIerの売り上げ上位には元システム子会社がずらりと並ぶ。だが全体から見ると、成功はレアケー…
-
事業部門とIT部門の“対立”に終止符を打て、第2のIT部門をデジタル化の担い手に
IT部門は必ずしも企業に一つだけとは限らず、むしろ複数のIT部門が存在したほうがよい場合がある―。私がそのことに気付いたのは2014年のことだった。例えば三菱東京UFJ銀行、セブン&アイ・ホールディングス、セコム、JTBといった名だたる企業が、複数のIT部門を抱えていたのだ。
-
SEはもう要らない 技術者は「何のプロか」の再点検を
SE(システムエンジニア)がIT系技術者の職種であることを疑う人は、ほとんどいない。実際、SEの肩書きを持っている技術者は多い。だが、SEは本当に職種と言ってよいのか。言い方を変えれば、SEは何のプロフェッショナルなのか。
-
事業部門が多用するカタカナ英語、UXの発想は重要、IT部門はぼやくな
IT部門と事業部門との会議の際に、「あいつら、訳の分からない英語ばかりを使いやがって」と苦々しく思うのは、昔なら事業部門だった。ところが今では、IT部門がぼやく。
-
IoTに強い関心を示す経営者の真意、10年遅れの「生産の見える化」
ITベンダーの経営幹部と話をすると、最近は必ず「製造業の経営者はIoTやビッグデータ分析への関心が非常に高い」といった話になる。特に関心が高いのが、自社工場での活用の可能性だそうだ。ドイツで官民挙げて「インダストリー4.0」を推進していることにも触発されたらしい。
-
ユーザー企業がITを“本業化” 変革迫られるベンダーとIT部門の存在意義
最近では「ビジネスのデジタル化」といった話を聞いて、奇異に感じるビジネスパーソンはほとんどいないはずだ。今となっては、むしろ「当たり前すぎてキーワードにもならない」と思っている人のほうが多いかもしれない。だが、ビジネスのデジタル化がもたらすものを考察すると「当たり前」で済ませられない未来図が浮かび…
-
契約書はリスク管理の重要な手段 「ベンダーはパートナー」の危うさ
「システム開発プロジェクトにおいて、契約書はリスク管理の重要な手段。日本企業のプロジェクトマネジャーは、そのことを分かっていない」。米国で大規模案件を手掛けたプロジェクト管理の“猛者”とも言える日本人から、そんな話を聞いたことがある。
-
「ビジネスのデジタル化」へ 日本企業の経営課題が変わる
企業の経営者に経営課題を聞くと、ほぼ全て同じ答えが返ってくる。「経営課題は大きく二つ。グローバル化とイノベーションだ」。攻略すべき国の名前を挙げるなど、もっと具体的な戦略として話をする人も多いが、いずれにしろ煎じ詰めれば、日本企業の経営課題はこれら二つのテーマになる。
-
攻めのIT投資は戦略投資にあらず? デジタル化を阻害する予算枠の呪縛
これからの時代、企業は「攻めのIT投資」を増やさなければならない──。この議論については、IT部門のみならず経営層や事業部門も含め、異議を唱える人はいないはずだ。ただ、私は以前から疑問に思っていることがある。先日、大手製造業のCIO(最高情報責任者)と話した際、同じ疑問を呈していたので、今回はその…
日経クロステック Special
What's New
経営
- 「クラウド時代のあるべき運用」を熱く議論
- 大企業にもキントーンの導入が進む理由
- 製造業DX「データドリブン経営成功のシナリオとは」
- NTTドコモ支援の実践型教育プログラム
- ジェイテクトエレクトロニクスのDX事例
- DXを成功に導くITインフラとは?
- NTTデータに優秀なデジタル人財が集まる理由
- オリックス銀行×富士通時田社長 特別鼎談
- ERPプロジェクト≫IT人財の必須条件は
- 脱レガシー案件≫SIerに必要な人財像は
- 3段階で考える、DXで企業力を高める方法
- イノベーションの起爆剤
- 大規模プロジェクトでPMが注意すべき点は
- 大阪・名古屋エリアのDXが注目される理由
- 力点は「未来予測」へ:データ利活用の勘所
- 生成AI活用でSAP BTPの価値が進化
- ServiceNowでDXを加速≫方法は
- SAPプロジェクトの全体像をいかに描くか
- データドリブン基盤でCFP算出作業を短縮
- DX時代、IT人財/組織の“理想像”は?