「ポストスマートフォン」の主導権争いが本格化している。主戦場は、自動車やスマートTV、ウエアラブル端末など大小様々だ（図1）。
米インテルや米グーグルなどのIT大手は、これら端末のハードウエアやOSに「x86プロセッサ」や「Android」といった標準品を採用しようとしている。これにより端末は、ユーザーがアプリケーションを自由にインストールできる「アプリケーションプラットフォーム」へと変わる。施策の多くは2014年1月初旬に米ラスベガスで開催された「CES 2014」に合わせて発表された。
図1●「CES 2014」で発表されたポストスマートフォン端末
ポストスマホは、より小さく、より大きく
[画像のクリックで拡大表示]
自動車の車載端末やウエアラブル端末、スマートTVなどはこれまで、端末メーカーごとにハードの仕様やOSが異なっていた。ハード仕様が標準化されたり、端末のOSがAndroidのような汎用OSになったりすることで、端末のコモディティ化が加速すると共に、端末の価値がアプリケーションの豊富さや機能で決まるようになる。またプラットフォームを握る企業には、アプリケーションを配信する「アップストア」を通じて大きな利益がもたらされるため、プラットフォームを巡る争いは過熱しそうだ（図2）。
図2●ポストスマートフォンのプラットフォームを巡る勢力図
各レイヤーで激しく火花
[画像のクリックで拡大表示]
