ソフトバンクは2013年10月15日、フィンランドのスマートフォンゲームベンダー「Supercell」を、ガンホー・オンライン・エンターテイメント（以下、ガンホー）と共同で買収すると発表した。Supercellは「Clash of Clans」などの人気ゲームを提供している企業だ（写真1）。
ソフトバンクは2013年4月にガンホーを子会社化するなど、スマートフォンゲームの大手ベンダーを次々と傘下に収めている。元々近い関係にあったガンホーにとどまらず、今回Supercellを買収した狙いはどこにあるのだろうか。そして、ゲーム事業への相次ぐ出資に課題はあるだろうか。
スマートフォンゲームベンダーを次々買収
かつてはパソコンやインターネットに関する事業が中心であったソフトバンクは、2006年にボーダフォンの日本での携帯電話事業を買収し、ソフトバンクモバイルとして再建を果たした。これ以降、同社はスマートフォン関連の事業の開拓に力を入れている。2013年7月には、米国の携帯電話事業者であるスプリント・ネクステルを買収するなど、大規模な買収でスマートフォン関連事業を世界的に拡大中だ。
そうした中、相次ぐスマートフォンゲームベンダーの買収など、アプリ関連でも気になる動きを見せている。その発端となったのは、今年4月にゲームベンダーのガンホーを買収、子会社化したことだ。ガンホーは、スマートフォン向けのゲームアプリ「パズル＆ドラゴンズ」で、現在も日本のApp StoreやGoogle Playの売上ランキングで1位をキープするなど高い人気を獲得。前年比で900倍を超える爆発的な成長を遂げている。そうした成長性の高さに目をつけ、ソフトバンクが買収したといえるだろう。
もっとも、ガンホーは以前よりソフトバンクの持分法適用関連会社であり、ソフトバンクの代表取締役社長である孫正義氏の弟である孫泰蔵氏が、ガンホーの代表取締役会長に就任している。元々両社は関係が深かっただけに、買収・子会社化へという流れはそれほど不自然ではないと見ることもできる。
これに比べ、今回のSupercell買収は大きな驚きをもたらした。ソフトバンクとガンホーは共同で総額1515億円を出資し、Supercellを傘下におさめるという。具体的には、ソフトバンクが80％、ガンホーが20％出資した買収主体のSPC（特別目的会社）を設立、このSPCがSupercellの議決権付株式の51％を取得する。これによりSupercellは、ソフトバンクの子会社になるわけだ。
