米マイクロソフト(MS)によるサポート打ち切り(2014年4月9日)まで1年を切ったWindowsXP。延命策を探る企業が多いなか、複数のセキュリティ企業がウイルス対策ソフトのXPサポート方針を明らかにした。方針は各社ごとに大きく異なる()。

表●主要な法人向けウイルス対策ソフトウエア製品のWindows XP対応状況
表●主要な法人向けウイルス対策ソフトウエア製品のWindows XP対応状況
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 ウイルス対策ソフトのサポートが終了すれば、最新のパターンファイルの提供が止まり、新種のウイルスを検知できなくなる。XP延命のために、ウイルス対策ソフトの乗り換えを検討するケースも出てくるだろう。

 長期のサポートを表明しているのが、キヤノンITソリューションズが販売するスロバキアESETの「ESET Endpoint Security」だ。これまでも、Windows 2000対応製品のサポートを現在まで続けている実績がある。

 米シマンテックやトレンドマイクロ、露カスペルスキーは、XPに対応する最新バージョンの製品を購入した場合に限り、3~4年間はパターンファイルの配布を続ける見通しだ。シマンテックは、「Symantec Endpoint Protection」の最新版「12.1」のサポートを2018年7月5日まで継続する予定。トレンドマイクロは「ウイルスバスター コーポレートエディション」の最新版「10.6」のサポートを2017年1月30日まで続ける。カスペルスキーは2013年中に日本で発売予定の「Kaspersky Endpoint Security 10 for Windows」について、その次期バージョンの発売から2年半はパターンファイルを配布するという。

 米マカフィーは、XPサポートの計画について未定としている。

 パターンファイルに頼らず、ソフトウエアの挙動からウイルスを検知する「ふるまい検知型」のソフトを併用する手もある。同型のソフト「FFR yarai」を提供するフォティーンフォティ技術研究所(FFRI)は、FFR yaraiのXPサポートを2017年末まで継続すると表明した。OSやJavaなどの脆弱性を突く攻撃を検知、防御する機能も備える。

 これらの対策を活用したとしても、XPパソコンではウイルス感染のリスクが高まるのは間違いない。怪しいメールやウェブサイトの閲覧を避けるといった自衛策は不可欠だ。