中国やインドの人件費高騰については、委託先をベトナムに変更することで解決した。だが、最初からベトナムと決まっていたわけではない。リクルートは2011年6月から約8カ月かけて、委託先の候補となる国を調査した。
委託先の国は二段階で絞り込んだ。まずは世界中の平均所得を調べ、その上で、平均所得が低い国の人口や識字率、日本文化を理解しているかどうか、などを調査した。その結果、中国、インド、フィリピン、ベトナム、タイ、ミャンマー、ネパールの7カ国が、委託先の候補に残った。
次に、技術者のスキルや人員数、人件費などの観点でこれら7カ国を調査し、最終的に残ったのがベトナムだった（表）。ベトナムの人件費は、中国やインドの約6割といわれている。さらに、約4000人の技術者を抱えるFPTソフトウェアなど規模の大きいITベンダーがあったことも決め手になった。ベトナムにおけるオフショア開発の実績は十分ではなかったが、「経験を積めば問題ない」（米谷執行役員）と判断した。
技術者が高給を求めて転職してしまう“ジョブホッピング”対策も講じた。人材の獲得競争が激化している首都ハノイや最大都市ホーチミンを避け、ベトナム中部のダナンにあるFPTソフトウェアの開発拠点をオフショア先に決めた。
ブリッジSEに頼らない
コミュニケーションミスの課題については、「そもそもブリッジSEに頼らない」（米谷執行役員）ことで解決した。
一般的なオフショア開発では、ブリッジSEが日本と開発委託先の国との橋渡し役となる。しかし、リクルートはブリッジSEによるコミュニケーションミスの問題を、身にしみて感じていた。そこで今回は、自社の技術者をベトナムに送り込んで常駐させ、現地の開発者たちと直接コミュニケーションできるようにした（図1）。
