ビッグデータの活用に対する取り組みの積極性は、売上高1兆円以上の企業がそれ未満の企業に比べて突出している---。こうした実態が、野村総合研究所が国内企業（有効回答242社、売上高未回答7社含む）を対象に行った調査で分かった。
「ビッグデータの活用に向けて、具体的な検討活動を行っているか」という設問に対して、「活用方法を検討している」など六つの選択肢から複数回答させた。
6割が活用法を検討、3割が以前から活用
例えば「活用方法を検討している」企業の割合は、売上高1兆円以上では61％。5000億円以上1兆円未満では19％、1000億円以上5000億円未満は34％、500億円以上1000億円未満で27％、500億円未満で24％、である。全体平均は31％だった。
「以前から活用している」企業は、売上高1兆円以上では29％。以下、売上高規模が小さくなるにつれ、15％、12％、8％、12％となる。全体平均は12％だ。「関連のシステムを企画・開発中である」は、1兆円以上では16％。それ未満では順に、12％、7％、6％、7％である。
1兆円以上の企業を除けば、どの企業規模でもビッグデータに対する取り組みは似たような状況にある。他社より一歩抜きん出られるかどうかが、今後の企業競争力の差に表れそうだ。
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