日経BPコンサルティングと一般社団法人電子情報技術産業協会（JEITA)は共同で、ビジネスパーソンがライフスタイル、社会、企業の3分野でどのような将来像を抱いているかを明らかにする調査を2012年1月に実施した。

　ライフスタイルでは「現実のふれあい」を重視している。ネットの利用は進展するが、リアルとのバランスで悩む---そんなビジネスパーソンの生活の“将来像”が調査から明らかになった。ライフスタイル、社会、企業の3回に分けて、調査結果の主要ポイントを解説する。

　「社会の将来」は、24項目の「出来事や状態」を尋ねた。将来の社会に対する「出来事や状態」では、そうなってほしいとの期待度が高いものの、10年以内の実現率は低く、あまり実現しないだろうという項目が複数見られた。日本の国力や社会構造に対する回答で、あまり実現しないだろうという回答が多かった。また、「日本国内の外国化」には抵抗感があるという結果が出ている。

　「企業の将来」は、23項目の「出来事や状態」を尋ねた。企業と顧客の関係やマーケティング活動が急速に変わりつつある様子が、今回の調査を通じて浮かび上がった。企業活動における顧客との関係性を重視する項目や、企業活動に対して個人の影響力が拡大する項目は、期待度も実現率も高かった。一方で、マーケティング活動の進化にはもろ手を挙げて賛成できないという意識も垣間見えた。