第1回では、BYOD（個人所有デバイスの活用）に対し、明確なポリシーを持たず、黙認している企業が多く、リスクが高まっていると説明した。それでは、BYODを認めて利用ポリシーを作成すべきか。それとも禁止すべきなのか。今回はそのための判断基準となるポイントを解説する。

BYODを導入すべきかどうか

　今回はBYODの導入に際して、判断するための基準としてのチェックポイントを図1にあげる。

図1●BYODを導入すべきかどうか判断するためのチェックポイント
チェックポイント 注意すべき指標
・BYODがビジネスの目的に合致しているか？
・デバイスはどのように管理されているか？
・セキュリティ要件がどこまで厳重なのか？
・セキュリティとアプリケーションのインフラは個人所有デバイスに対応できるか？対応していなければ、そのための投資が可能か？
・BYODプログラムを利用する従業員に対し、どのようなレベルの投資が必要か？
・BYODが従業員のワークスタイル/柔軟性にどれだけ寄与するのか？
 ・高いセキュリティが求められる環境
・法令遵守やサービスレベル契約への影響
・個人所有デバイスの効果に対する従業員へのトレーニング
・ライフサイクルの短さ
・従業員のITスキルのギャップ
・複雑な利用環境
・従業員の需要がない／抵抗がある
出典：ガートナー

　上述のチェックポイントと注意すべき指標に照らし合わせ、自社にBYODプログラムを導入すべきかどうか判断するとよい。BYODは、あるユーザーにとっては理想的な環境だが、全員にとってよい形ではない場合もある。