日本企業のアジア進出は待ったなし。経済産業省の「企業活動基本調査」では、製造業における海外子会社の保有比率が24.9％と過去最高を記録。国際協力銀行の企業向けアンケートでは、「今後3年程度をメドに事業展開する可能性が高い国」のトップ10にアジアから7つの国・地域がランクインする。今後もアジア市場を目指す日本企業は増え続けるはずだ。

　こうなると遅かれ早かれ、IT部門のアジア対応が必要になる。多くの国や言葉、規制、商習慣が入り交じる多様さがアジアの特徴。この多様性とグローバル標準のバランスを取りながら「アジア最適」のIT戦略を考えられる人材の育成が不可欠だ。

　ベトナム、香港、シンガポール――。沸騰するアジア市場の最前線には、現地の経営陣や事業部門を支えるべく、孤軍奮闘する日本人IT担当者の姿がある。そこには、アジア展開に必須なIT人材を育てるためのヒントが散りばめられている。

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