東西日本の電力安定を図る方策は色々とある。他のエネルギー源を開発することも一つであろうし、電力会社間で大量の電力を融通できるような仕組みも有効だ。後者のネックとなるのは、東西日本で電気の周波数が異なることだ。東日本の周波数が50Hzであるのに対し、西日本は60Hzである。
日本全体で電力を共有することは、電力融通はもちろん、今後増加すると予測されるソーラーや風力などで発電された電力量のばらつきを吸収することにつながる（関連記事）。現在、日本では周波数の変換を行う変電所が3カ所（東清水変電所、佐久間周波数変換所、新信濃変電所）設置されている（図1）。
図1●東清水変電所、佐久間周波数変換所、新信濃変電所（出典：ウィキメディア・コモンズ）
問題は、周波数変換容量不足のため大電力を東から西へ、あるいは西から東へと送ることが出来ないことである。三つの変電所の変換電力容量は、現在約100万kWに過ぎない。東清水変電所は現在10万kW程度だが、今年の夏には30万kWになる予定だ。これで、全体では120万kWとなる。将来、日本全体を50Hzまたは60Hzに統一するというのは、理論的に可能である。多くの電気製品は既に周波数を自動的に検知して、正しく動作するよう設計されている。
しかし、多くの工場などで使用されている機械やモーターは、微妙な周波数の変動によって誤作動する。これらすべてをどちらかに統一するとなると、発電機や変電所、送電設備その他のインフラだけでなく、消費側の装置の調整や取り替えなども必要となり、かなりの出費となる。可能だとしても、年単位ではなく数十年単位の話になる。
