企業情報システムにクラウドが採用されるケースはもう珍しくない。GmailやOffice 365をはじめ業務用途に耐えるサービスが数多く登場しており、サービスベンダーがしのぎを削っている状況だ。クラウド関連ニュースのアクセスランキングには、どのサービスベンダーがマーケットのけん引役となるかが、如実に表れている。最も多くアクセスを集めたのはGoogle。上位20本のうち8本が同社に関連する記事だった。次いでAmazonとAppleとMicrosoftが並んでおり、それぞれ3本ずつがランクインしている。
アクセスランキングのトップは、Googleのエリック・シュミット会長とSalesforceのマーク・ベニオフCEOによる対談。シュミット会長は、現在のクラウドコンピューティングを「ユーザーが力を蓄えることができる」システムであると説き、「何かしようと思ったら昔は何年もかけたが、今はそういう時代ではない」と指摘している。
それを支えるのが「Google+」や「Google Chrome」といった同社の製品/サービス群。これらの機能強化を報じる記事が多くのアクセスを集めた。一方で、同社は開発中の技術を試験公開する「Google Labs」をはじめいくつかのプロジェクトを終了している。クラウドにおけるサービスの足の速さを象徴している。
Google以外のベンダーについても、サービスの動向には注目が集まっている。Microsoftの「Office 365」やAppleの「iCloud」など主要ベンダー各社による肝いりのサービスが続々登場している。それらがどういうものなのか、どれくらい使えるのかは、見逃せないところである。
システム障害への関心も高い。オンプレミスのシステムと違い、クラウドのシステムは障害が発生しても自力では解決できないし、情報収集もベンダーの公式発表が頼りとなる。2011年3月に発生したGmailの障害と、4月に起きたAmazon EC2の障害が、それぞれランクインしている。