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意外に知らない自家発電装置の基礎知識
前編 方式によって効率や保守性などに違い日本の電力供給は高品質かつ安定していたため、もともと非常用発電設備は、専門家でない限り興味を引かれる分野ではなかった。だが、3.11東日本大震災以降にわかに注目を集めるようになり、実際、発電機がよく売れているという話も聞く。 とりわけ、この夏の首都圏や関西圏は停電の危険にさらされており、データセンター、あるいは工場、オフィスなどの電源を心配する人が多くなった。BCP（事業継続計画）見直しの際に、自家発電設備の導入を検討する向きも少なくないだろう。 そこで、そもそも非常用発電機とは何か、どのような種類があり、どのような仕組みなのか。また設置時に知らなければならない法令はどのようなものがあるのか、運用上の注意点など、基礎的な内容をまとめて解説したい。今回は、発電機の種類や仕組みについて述べる。 非常用発電機とは何かまず「非常電源」といっても使用目的によって3種類に分けられる。どの種類を指すのかはっきりさせておかないと、読者によっては混乱しかねないので、整理しておきたい。 （A）消防法が定めるもので、消防設備（消火栓、スプリンクラー設備など）への電力供給が途絶えた場合の電源。一般には「非常用電源」と言えばこれを指すことが多い。消防法は40秒以内の電圧確立や60分以上の連続運転などを定めている （B）建築基準法によるもので、電力供給が途絶えた際の排煙機や非常照明などへ供給する電源。「予備電源」とも呼ばれる。建築基準法は、40秒以内の電圧確立や30分以上の連続運転などを定めている （C）保安用/業務用の電源であり、停電時の業務継続を目的に設置されるもの 詳細は図と表1を参考にしていただきたい。BCP（事業継続計画）に組み入れられるのは（C)のタイプであり、本稿ではこの電源を「非常用発電機」として論じていく。また（A）（B）（C）のいずれの場合も、電力供給設備としては蓄電池やUPS（無停電電源装置）なども考えられるが、以下では発電機に絞って解説を進める。  図●自家用発電設備の体系
表1●非常電源の種類と供給時間。「保安負荷」は事業継続の用途と同じと考えてよい
『実務に役立つ 非常用電源設備の知識』（中島廣一著、オーム社、第1版）より抜粋し転載
>>非常用発電機の種類
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