大塚 弘毅
NTTデータ先端技術
仮想化を阻む2つめの壁は、実は「開発現場が仮想化を望んでない」ということ。これは現場によりけりだが、そういうケースは少なくない。
まず、仮想化技術に対する現場からの信頼が足りない。これは仕方がないところだが、実績が十分にあるのか、仮想化環境でアプリケーションやミドルウエアへのサポートがあるのか、などが非常に重要なポイントになる。
良くない噂が先行して、大きな壁になることもある。例えば仮想化環境では「I/Oが弱い」と言われることがある。本当にそうなのか調べてみると、実際にはかなり高いIOPS（1秒当たりの入出力数）が出ていたりする。高IOPSを確保するための手段もいろいろあるのに、念頭には「仮想化はI/Oが弱点」「データベースみたいに重要なもの、負荷の高いものを仮想化するのは無理」という古い認識があり、初めからネガティブな目で見てしまっている。「仮想化すると余計な心配事が増えそう」という声もあり、仮想化技術そのものが、まだ現場で全然信用されていない。
なぜか多い“新人”の仮想化管理者
仮想化により、運用方法が変わることも現場をしり込みさせる。仮想化を導入すると便利になる点が多いが、半面、運用責任の線引きが難しくなる傾向があるからだ。
もともとインフラの管理者としては、サーバー管理者、ネットワーク管理者、ストレージ管理者など従来型の線引きで管理グループを作っているケースが多いだろう。しかし、仮想化の導入後、仮想化環境の管理者がサーバー管理者かというと、決してそうではない。ストレージも見なければいけないし、ネットワークも見なければいけない。そうすると仮想化環境の面倒はいったい誰が見るべきなのか。
この点について面白い話がある。仮想化環境の管理担当者として配属される人の多くが「新人」なのだという。従来の管理者たちは高いスキルを持っているのに、「新しい守備範囲については責任を負えないから私はやらない。新しい人間がやりなさい」ということらしい。よく聞く話ではあるが、本当にこれでいいのだろうか。
何か問題が起きると、まず疑われるのは仮想化技術である。これも現場にとっては辛い。それゆえ、仮想化環境の管理者は苦労が絶えない。
誰しも変化を嫌う。今までやってきた仕組みを、そのままの形で運用していきたいと考える現場はいくらでもある。もともとの目的は「投資に対しての見返りをしっかりと取る」ということだが、これが現場の目的になっているかというと、そういうわけではない。例えばシステムを開発しているグループにしてみると、最終的にアウトプットとして出てくるシステムが正しく動作することがゴールである。だから、全社的な投資がうまく回収されるかにはあまり興味がない。そんなことよりも、確実に動く仕組みを導入したい、というのが現場の本音だったりする。
仮想化しても「耐えがたい変化はない」と理解してもらおう
この壁を破るための施策は、仮想化によって生じる「変化」への対応策を十分に考えておくことだ（図1）。まず、仮想化環境でも従来のノウハウや管理体制が十分に通用することを、現場の人間に徹底的に理解してもらう必要がある。
