by Gartner
モニカ・バッソ　リサーチVP
志賀 嘉津士　リサーチディレクター

　携帯電話網などを使って電子メールを使用する“無線メール”のユーザー数は、2014年末までに全世界で10億人に達するとガートナーは予測する。さらに電子メールは社内ソーシャル・ネットワーキング・サービス（SNS）に統合され、業務連絡の主役は、電子メールから社内SNSに変わる。

　無線メールとは、ユーザーが携帯機器を使用して、無線ネットワーク経由で電子メールを利用することと定義している。2010年現在、業務用無線メールを利用しているアカウント数は、全世界で8000万以上に及ぶ。大企業、中小企業も組織を挙げて導入に取り組んでおり、アクティブユーザー数は6000万人になるもようだ。

　無線メールは当初、企業の経営層を中心に広がった（訳注：米国では携帯電話での電子メールの使用は「BlackBerry」などのスマートフォンから始まった）。生産性の向上が認められた結果、現在はあらゆる社員に広がった。

　2010年現在、業務用無線メールの導入は、企業にとって優先度の高い課題になっている。従業員の40％が、社外でも電子メール環境を必要とする「モバイルワーカー」になろうとしているからだ。北米や欧州では、ほとんどの中堅・大企業が業務用無線メールを導入しているが、実際に利用している従業員の割合は5％以下にとどまっている。

　業務用無線メールを実現するためには、企業のファイアウォール内でソフトウエアゲートウエイを運用する必要がある。ほとんどのゲートウエイが、「Microsoft Exchange Server」に対応しており、携帯機器の管理機能やセキュリティ機能を備えている製品もある。

　無線メールは今、社内SNSやコラボレーションソフトに統合されようとしている。業務連絡を行う上で、社内SNSが電子メールを補完しつつある。さらにガートナーでは2014年までに、ビジネスユーザーの20％において、最も利用されるコミュニケーション手段が、電子メールから社内SNSに置き換わると予測する。

　多くのユーザーが現在、コラボレーションや情報共有の手段として、携帯機器を使いたがっている。社内SNSには今後、電子メールだけでなく、インスタントメッセージングやVoIP、プレゼンス機能（在席表示機能）などが統合されるだろう。

　米マイクロソフトや米IBM、米グーグルが提供しているクラウドベースの電子メール/コラボレーションサービスも、携帯機器に対応している。現在、クラウドメールを携帯機器から利用するユーザーはごくわずかだが、3～5年で主流になるだろう。

　なお2009年の段階では、全電子メールアカウントの3％が、クラウドメールだった。2012年末までにこの割合は、10％に達する見込みだ。BlackBerryを販売するカナダのリサーチ・イン・モーション（RIM）なども、クラウドメール事業者との提携を模索している。

　無線メールを実現するためのソフトウエア製品やサービスは互換性がより向上しており、2012年までに製品/サービスの乗り換えが非常に容易になるだろう。その結果、無線メールはより多くユーザーに導入されるようになり、価格も下がる。無線メールはコモデティー化し、どのようなデバイスでも利用可能になる。