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情総研レポート

再び注目を集める3D仮想空間上のセミナー開催

NTTや野村総研など大手も参入

2010/04/09 日経コミュニケーション
山本 惇一/情報通信総合研究所 研究員

 セカンドライフに代表されるようなメタバースが最近,再び注目を集め始めている。メタバースとは,インターネット上に存在する3次元(3D)仮想空間のことで,利用者はアバターを介し空間内を探索したり他の利用者との交流を図ったりする。セカンドライフ以降,メタバースをビジネスで利用するという動きはいったん収まっていた。しかし,2009年に入ってビジネスで利用する動きが少しずつ加速してきており,実際,セミナーや会議などの場で使われるケースが増えてきている。

 米国の調査機関であるガートナーは,メタバースなどを意味する「Public Virtual Worlds」は,「クラウド・コンピューティング」や「インターネットTV」などとともに2~5年後にメインストリームを確立するであろうという調査結果を発表している。米国ではメタバースは「Immersive(没入感のある) Internet」という言葉でも表現され,様々なコンテンツがあふれるインターネット空間上で,ユーザーのコンテンツへの関心度を高めることで,他のコンテンツとの差異化を図るための一つの道具として期待されている。

 それでは,現状,メタバースに関して具体的にどのような動きがでてきているのか,日本,そして米国の動きをそれぞれみていきたい。

NTTやIBM,シスコといった大手もメタバースに注力

 日本ではNTTが2009年11月下旬より,ソフトウエア開発会社の3DiのSaaS(software as a service)型サービス「3Diイマーシブセミナー」を利用した3D仮想空間上でのセミナー「3Dバーチャルセミナー」を,同社が運営する「次世代サービス共創フォーラム」で実験的に実施した(写真1)。3Diはこの実験ののち、2010年1月からスタートしたベータ版サービス提供を経て,2010年4月に「3Diイマーシブセミナー」の提供を開始した。

写真1●「3Dバーチャルセミナー」の会場イメージ
[画像のクリックで拡大表示]

 「3Diイマーシブセミナー」を提供する3Diは,ほかの参加者とアバターを通して同じ空間を共有することによる臨場感を持ちながら,音声やテキスト・チャットを使ってインタラクティブなコミュニケーションを実現できる点や,会場まで移動することなく世界各地からセミナーへ参加できるため,CO2削減やパンデミック対策としても有効な点などをメリットとして挙げている。

 一方,就職活動の支援を展開しているベンチャー企業のポジカルは, 2008年12月からセカンドライフ上での新卒採用会社説明会を開催した。2009年秋には,新型インフルエンザが流行しても自宅で会社説明会や質問会を続けられることを訴求したASP(application service provider)サービスパックを開始し,セカンドライフ以外の3D仮想空間「Splume」でも利用可能とした。

 また,独自の3D仮想空間サービス「SITECUBE」を提供している野村総合研究所は,2009年1月から5回にわたり,3D仮想空間上で自社の新卒採用会社説明会を行った。定員の60人に対し,毎回,登録受け付け開始後にすぐに満席となり,参加者の7割が首都圏以外からという回もあったという。

 では米国ではどうだろうか。

 米国でも,メタバースをビジネスで取り扱うというニーズも増加傾向にあり,2009年7月に米リンデンラボは,セカンドライフの公式サイト内にビジネス・ユーザー向けのページ「Second Life Work」をオープンした(写真2)。同ページでは,企業や団体のセカンドライフ利用を想定し,イントラネットとしての利用(コラボレーションの場)や仮想会議,展示会,講演会などの活用事例を紹介している。また米国税庁や米アマゾン・ドットコムなどは,セカンドライフ上での新卒採用を行っている。米国税庁は,従来の形態では数十万ドルかかるリクルーティング費用が数千ドル程度に収まったことなどを,その成果として発表している。

写真2●セカンドライフのビジネス・ユーザー向けページ「Second Life Work」
[画像のクリックで拡大表示]

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