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ダメな“システム屋”にだまされるな 日経情報ストラテジー

第28回 日本企業を見限ったインドの“システム屋”から学んだこと

2009/09/14

 経営者にとって、情報システムは頭痛の種になりがちだ。業務に必須だが投資に見合った効果が出るとは限らない。ほかの設備投資に比べて専門的で難解でもある。

 野村総合研究所で約20年間勤務した後に、人材派遣大手スタッフサービスのCIO(最高情報責任者)を務め急成長を支えた著者が、ベンダーとユーザー両方の視点から、“システム屋”の思考回路と、上手な付き合い方を説く。

 前回(第27回)で登場したインド人の“システム屋”経営者の言葉をもう1つ紹介したいと思います。彼から「日本企業向けの仕事はもうやりたくない」と言われたことがあります。英語力の問題ではなく、日本人はそもそもシステム開発に向いていないというのが彼の主張です。

 これを聞いた私は、その場では苦笑するほかありませんでしたが、日本人の“システム屋”として悔しいという感情が残りました。しかし今ようやく、この意見には反論が可能だという思いに至りました。

次々と現れる「責任者」たち

 彼はインドで起業したものの、当時はインド国内の企業ではシステム開発の需要を期待できない状況でした。彼は仕事を求めて、英語圏である米国、英国、オーストラリアなどを回っただけでなく、この日本にもやってきました。その時に、日本企業からもシステム開発の仕事をもらったようです。その後、彼の会社はインド経済と連動するように成長を遂げて、今では英語圏だけでなく、ドイツ、フランス、オランダ、ロシアなどからも仕事を請け負っているということです。

 だから、彼が日本向けの仕事を「やりたくない」というのは、英語が通じるかどうかが理由ではありません。彼の言い分はこうです。「日本人はシステムやソフトウエアの設計・開発には向いていない。なぜなら、要件を決められないからだ。システムで何をする、どう実現するということを、選択肢を示して選んでもらおうとしても決めることができない。どの案にも一長一短があり、どれも捨てがたいといって、結局、要件が定まらない」と言うのです。

 さらに彼はこう付け加えました。「ようやく要件が決まったかと思ったら、今度は『私が責任者だ』という人が次々に出て来て、決まったはずの結論を覆していく。こんな人たちに情報システムを作ることはできないし、我々も仕事にならない」と。

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