ウィルコムは2009年4月末に次世代PHS「XGP」の試験サービスを開始した。サービス地域は東京の山手線内の限定された地域で，対象ユーザーは法人に限る。そこには，サービス地域の広さを競うのではなく，パフォーマンスの高さで勝負を挑むという同社の狙いがある。
ウィルコムが本誌の取材時に見せたデモでは，下りの実効速度が18Mビット/秒以上に達するなど，XGPの能力の高さを実証してみせた（写真1）。
ただ，一足先に2009年2月末から試験サービスを始めたUQコミュニケーションズの「UQ WiMAX」とは対照的に，対象モニターは法人限定。エリアもUQと比較してかなり狭く，山手線内のごく一部になる（表1）。
密集地での実効速度をアピール
UQと比べて“限定だらけ”に見える理由は，XGPが採用するマイクロセルの実力を検証するため。検証を優先するために「エリアをあえて絞った」（喜久川政樹社長）という。
セルサイズ（基地局のカバー範囲）が小さいマイクロセルは，一つの基地局が収容する人数が少なく，ユーザー一人当たりの実効速度を最大化できる。同社の上村治・次世代事業推進室長は「都心などの密集地では，実効速度が高いマイクロセルが優位」とみる。そこで今回の試験サービスでは，むやみにエリアを広げるのではなく，あえて高密度に基地局を設置し，マイクロセル運営のノウハウをいち早く積むことにした。既に山手線内の一部に100局程度の基地局を設置したという。
UQ WiMAXのベースとなる技術であるモバイルWiMAXが世界で商用化され始めているのに比べ，XGPは大規模な実地評価の実績がない。エリアの拡大よりも慎重が検証が必要だったという事情もある。
一方，ある関係者は「ウィルコムは，XGP展開の資金が不足しているのではないか」と指摘する。同社は，昨年から複数の国内の通信事業者に接触し，出資を持ちかけたと複数の関係者は語る。エリア限定で試験を開始したのは，資金不足のためと見る向きもある。
これに対して喜久川社長は「2009年度の設備投資金額は，200億～300億程度で例年とほぼ同水準。基本的には，現行PHSサービスのキャッシュフローでまかなえる」と，資金面で問題が無いことをアピールする。同社長は，ウィルコムの筆頭株主であるカーライル・グループと増資の話し合いを進めていることを明らかにしたが，これもXGPの展開を加速するためだという。
ウィルコムは6月以降に試験サービスを本格化させ，10月以降に正式サービスを開始する。UQが急ピッチでエリアを拡大し，2010年にはNTTドコモがLTE（long term evolution）を導入するなど，競争はますます激しくなる。
密集地での実効速度で勝負する戦略にしても，技術面での検証を短期間で終え，いち早く商用サービスにこぎつける必要がありそうだ。
