岸本 善一
前回，新しい巨大データセンターは，広いスペースと安くてクリーンな電力を求めて，主に地方部に建設されることが多いことを紹介した。そこでは最先端のサーバーや電源，冷却技術が駆使され，高いエネルギー効率を競っている。話としては興味深いかもしれないが，こうした巨大データセンターの建設は，資金とスペースの制約からあまり日本では現実的ではないかもしれない。
当然ながら，米国のデータセンターが全て巨大で最新というわけではない。米国にも，都市部に建設されるデータセンターもあれば，既成のセンターを改修するケースも多い。こうしたデータセンターが抱える問題は，日本と同様，スペースと電力コストの削減，電力の安定供給などである。単位面積あたりの電力消費量の増大に対処するため，エネルギー効率のよいデータセンターに改修することが急務となっている。
連載の4回と5回では，都市型の中小規模のデータセンターのグリーンITの取り組みについて解説する。
米国データセンターの電力消費の実情
データセンターの電力消費の実態を報告したものは数多くあるが，2007年に発表されたEPA（米国環境保護庁）の調査レポートは群を抜いて有益だ。
同レポートでは，2000年から2011年までの全米のデータセンターにおける電力消費量の推移を示した。2007年から2011年までの将来予測については，複数の省電力技術や運用方法の適用度合いによって5つのシナリオを用意し，電力消費量の変化を精査している。この調査の段階では実証実験は行わず，理論値にとどまっていたため，当初データセンターを運営する人々の間では，この結果を容易に信用することはできないという声も多かった。
しかしその後，シリコンバレーにあるSilicon Valley Leadership Group (SVLG)というコンソーシアムが中心となり，EPAのレポートにあるシナリオを基に実証実験を行い，その結果を「Data Center Energy Summit 08」で発表した。
その内容を総括すると，「既存のデータセンターでも工夫次第でエネルギー効率を相当高めることができ，場合によっては新規のデータセンターにも負けないような結果を出すことができる」とのことだ。これは，都市部でデータセンターを運用する事業者にとって朗報と言える。
EPAのレポートで示された全米のデータセンターの電力消費量の推移グラフを図1に示す。2007から2011年にかけては，5つのシナリオに分けて将来の電力消費量を予測している。
従来型とは過去の傾向をそのまま踏襲した場合。つまり何の対策も講じなければ，電力消費は2011年に2006年の2倍に達し，新たに10カ所の発電所が必要になると予想される。現在型とは現状維持の場合である。
