［高速化/多様化］無線も100Mビット超へ，固定通信との区別が無くなる

日経コミュニケーション

2009.02.02

　「今後，10Mビット/秒以下の通信はモバイルに移行する。モバイルが固定通信の市場を侵食していく」。スウェーデンのエリクソンのミカエル・ハレン政府＆産業担当ディレクターは，モバイル通信の高速化による変化をこのように展望する。同社は2009年末までに，端末と基地局間で最大150Mビット/秒の通信を実現するLTE対応システムを投入する。これにより，「一度に複数のユーザーがアクセスしても，それぞれのユーザーに5M～10Mビット/秒の速度が確保できる」（ハレン氏）。その速度は，固定通信のADSL回線に相当する。固定通信は光回線が主流となり，それ以外はLTEなどの無線通信が担うという将来像を同氏は描いている。

　実際，ユーザーのアクセス状況も大きく変化している。「2006年ころは最もデータ通信を使うユーザーでも，月間の総利用量は1000万パケットだった。iPhoneなどが登場した現在では，1億パケットに到達する人もいる」（ソフトバンクモバイルの宮川潤一取締役専務執行役員CTO）。端末の大画面化やサービスの多様化によって，今後数年でデータ量がさらに10倍に増える可能性すらあると宮川CTOは予測する。

　総務省が11月上旬に開いた公開ヒアリングでは，各携帯電話事業者の次世代無線通信方式の導入方針が公表された（関連記事）。他社に先駆けて2010年にLTEを導入する方針を示したのはNTTドコモ。イー・モバイルは2011年，KDDIとソフトバンクモバイルは2012年に導入する。（図1）

図1●2009年以降の移動通信の動向

フェムトセルは2010年以降，都市部から

　LTEの前段階として，ソフトバンクモバイルとイー・モバイルは HSPA＋を導入する。2009年に21Mビット/秒のHSPA＋の採用を計画するイー・モバイルの阿部基成執行役員副社長は「7.2Mビット/秒のサービスを国内で初めて導入した際も大きな反響があった。使える技術は積極的に入れていく」と，高速化への要望に迅速に対応する姿勢を示している。

　一般に，携帯電話向けデータ通信では，基地局の周囲で複数の利用者が通信をしていると，一人当たりの速度は落ちてしまう。多くのユーザーが快適に接続するには，基地局を増やし，各基地局から電波が届く範囲を小さくすればよい。この考えの下，今後数年内に家庭内に設置する基地局であるフェムトセルの導入が始まる。フェムトセル導入に積極的なソフトバンクモバイルは「2009年初頭から，試験運用を始める」（宮川CTO）とする。ただ，現行端末では，外部の基地局からフェムトセルに切り替える処理ができないため，端末の対応を進めながら，2010年以降に都市部へ導入する予定である。

パソコン用通信カード以外の用途を開拓

　2009年には，新たな無線サービスやMVNOの登場によって，通信の多様化が進む。新サービスとは，UQコミュニケーションズのモバイルWiMAXとウィルコムのWILLCOM CORE（次世代PHS）の二つだ。いずれも，データ通信に特化した方式で，まずはパソコン向けに広がるが，将来は多様な機器に搭載される。

　モバイルWiMAXの伝送速度は最大下り40M，上り10Mビット/秒で，料金は月額4000円台となる模様。2009年2月に試験を開始して，同年夏には本格サービスに移行する。特徴は「仕様がオープンなため，無線LANと同様に数多くの通信モジュールが登場し，端末開発のコストを抑えられる」（UQコミュニケーションズ片岡浩一取締役執行役員副社長）こと。当初はパソコン向けの通信カードやUSB接続の端末が登場する。このほか「2009年には無線LANとモバイルWiMAXの機能を両方搭載したモジュールが出てくる」（片岡副社長）ため，ノート・パソコンへの内蔵が可能になるほか，将来はPNDのような小型端末にも広がりそうだ。

　WILLCOM COREの伝送速度は数10Mビット/秒以上。ユーザー数が多い場所に基地局を多数設置することで混雑を防止できるマイクロセル方式を採用している。ウィルコムの次世代事業推進室上村治室長は「今後，モバイル通信の利用が増えると，東京などオフィスの密集地域で，早い時期に速度の劣化による問題が発生するだろう」と見る。速度を落とさず快適に通信するには，マイクロセル方式が役立つとする。いずれは，基地局を活用した交通情報の監視や気象情報の計測などの新用途を開拓する。

　UQとウィルコムは，周波数の取得に当たってMVNOへの網開放を義務付けられており，2009年以降，用途の拡大が見込まれる。さらに2008年8月に日本通信がNTTドコモ網との相互接続によるデータ通信サービスを開始（関連記事）。「我々のサービスを見て用途をイメージし，参入したいと考える企業も増えている」（日本通信福田尚久常務取締役CMO兼CFO）という。

　同社はMVNEとして，MVNOに参入したい企業に対して，通信網，端末，サポートなどを提供する。モバイル通信の一部を“部品”として通信事業者から切り出して機器メーカーなどに提供，新製品やサービスの創出を促す狙いだ。現状でもさまざまなMVNOサービス（図2）が登場しているが「農業や観光など，これまでとは全く異なる分野に広がっていく」（福田氏）という可能性を秘めている。