「同等のスキルレベルを持つ人同士でも、職種が違えば271万円もの年収差が出てくる」――。IT人材の労働実態を研究している任意団体「ITスキル研究フォーラム（iSRF・アイサーフ）」がITエンジニア約3万人を対象にした調査の結果から、こんな実態が見えてきた。
まずは図1をご覧いただきたい。調査結果に基づき、スキルレベルの向上に応じた平均年収の推移を、職種別にプロットしたものだ。スキルレベルや職種の区分は基本的に、経済産業省が策定したスキル体系「ITSS（ITスキル標準）」に基づいている。調査では、スキルレベルを最も低い就業前の「未経験レベル」から最も高い「レベル7」に至る8段階に分けた。図1については、サンプル数がゼロか少なかったレベル6とレベル7は省略している。
コンサルタントの年収に目を向けると、レベル5の平均年収は927万円。一方、アプリケーションスペシャリストのレベル5は656万円である。
コンサルタント、アプリケーションスペシャリストのどちらも、システム開発では重要な職種であることに間違いない。だがそれでも、スキルレベル5の平均年収を見れば、両職種間には271万円の差が出てしまうのだ。
職種間における年収の違いは、ほかにもある。例えば、スキルレベル4のITスペシャリストとスキルレベル3のITアーキテクトの平均年収を見ると、両方ともほぼ同じ640万円台である。つまり、職種によってはスキルの度合いが低くても、他の職種の上位レベルと同じ年収が得られることになる。
収入が仕事のすべてではない。職種に上下の位はつけられない。それでも職種間でこれだけ“年収格差”がある事実は見逃せないものと言えるだろう。
スキルレベルの平均は2.8
本調査は2007年9月から2008年7月にかけて、iSRFがスキルを企業単位で調べた。加えて、2008年6月～7月、個人を対象にWebサイト上でスキル診断と労働環境についての意識調査を実施。合計3万 192人から有効回答を得た。
調査結果に見るITエンジニアの平均年収は550万円である（図2）。平均年齢は35.1歳。国税庁の「民間給与実態調査」によれば、2007年12月末時点現在における日本の民間企業における平均年収は437万円で、平均年齢は44.1歳。労働環境や条件は明らかではないものの、IT業界は多少なりとも給与レベルが高い業界といえる。
スキルレベルの平均は2.8である。経済産業省はITSSのスキルレベル1から7を次のように定義している。スキルレベル2までを「エントリレベル」とし、「上位レベルの指導の下で職務の課題を発見・解決できる人材」と定義している。「ミドルレベル」に当たるレベル3～4が「自らのスキルを駆使して課題を発見・解決できる人材」。レベル5～7は「ハイレベル」とし、「社内外でビジネスをリードできる人材」としている。加えて本調査では専門が確定していない就業前の人材を未経験レベルと定義し、調査の対象としている。未経験レベルは上記の枠組みではエントリレベルに含まれる。
ITSSでは、言外に「レベル3からがようやく自律的に活動できるプロフェッショナル」としている。レベルの平均が2.8という現状と、図2の分布を併せて考えると、「半数をようやく超える程度がプロの人材。プロに満たない人材も半数近くいる」というIT業界の厳しい人材事情が見えてくる。
逆説的だが、そんなIT業界だからこそ、スキルを高めれば年収増が期待できる。表1に、全職種別、そしてスキルレベル別の平均年収を示した。また目安として、各スキルレベルの平均年齢も併記した。どの職種もスキルの向上が年収増に直結しており、レベルアップするたびに年収が上がることがわかる。また、スキルレベルの向上が業務の経験に依存することからか、高いスキルレベルほど年齢が高い傾向が見られる。
