2008年の携帯電話業界は，販売不振が際立った一年だった。端末価格と通信料金の内訳を明確化した分離プランの導入を契機に，端末の買い替えサイクルが長期化。大手3社を合計した2008年上期（4月～9月）の端末販売台数は，対前年同期比で20％以上減少した。
携帯電話事業者は販売奨励金の減少で増益と好調だが，端末メーカーや販売代理店では撤退や合併の動きが出てきた。今後は米国の金融危機に端を発した世界同時不況が本格的に表面化し，販売不振に拍車がかかる可能性もある。
2009年の携帯電話業界はどうなるのか。調査会社や証券会社の通信アナリスト6人に契約数や端末販売台数の見通し，注目する携帯電話事業者などを聞いた。
IDC Japan コミュニケーションズ シニアマーケットアナリスト 木村融人氏
JPモルガン証券 株式調査部 エグゼクティブ ディレクター シニア アナリスト 佐分博信氏
UBS証券 株式調査部 シニアアナリスト マネージングディレクター，UBSインベストメント・リサーチ 乾牧夫氏
クレディ・スイス証券 株式調査部 ディレクター 早川仁氏
日興シティグループ証券 株式調査部 ディレクター 山科拓氏
野村證券 金融経済研究所 企業調査部 情報通信産業調査室長 主席研究員 増野大作氏
