従業員の立場で、今回の結果を見てみよう。次に狙うべき資格は何か。これを探るため、営業効果で上位15位に入った資格を対象に、一時金の平均額の推移を示した(図2)。

図2●営業効果と一時金の平均額の推移(公的/非ベンダー系)<br>営業効果で上位15資格を対象とした
図2●営業効果と一時金の平均額の推移(公的/非ベンダー系)
営業効果で上位15資格を対象とした
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 「一時金と営業効果がともに増えている」資格があれば、それを取得するのが無難といえる。残念ながら、今回はこれに合致する資格は見当たらない。

 そこで「一時金の減少額が少なく、営業効果が上がっている」資格を探してみた。図2を見ると、ITIL資格と情報処理技術者試験 情報セキュリティアドミニストレータ、情報処理技術者試験 システムアナリストなどが、これに相当することが分かる。

 ITコーディネータと情報処理技術者試験 プロジェクトマネージャは、一時金の減少額が大きいものの、営業効果は確実に上がっている。これらの資格は、資格取得時の自己負担が、従業員にとって気になるものだろう。資格取得を検討する場合は、必要な経費の負担がどうなっているのかを、会社側に確認する必要がある。

 技術士(情報工学部門)は、営業効果がさほど上がっていない上に、一時金の支給金額が大幅に減っている。こちらも、資格取得にかかる経費の負担や、取得後の人事評価への影響度合いを調べておくべきである。