電話やメール，インスタント・メッセージ（IM），テレビ会議，Web会議など，様々なコミュニケーション手段を一つのアプリケーションで統合的に利用可能にするユニファイド・コミュニケーション（UC）。コミュニケーションを取りたい相手が在席しているのか，あるいは電話中なのかといった状態（プレゼンス）に基づいて，シーンに応じた最適な手段を選んでコミュニケーションができる。企業内のコミュニケーションの円滑化による業務効率化を実現するソリューションとして，2000年前後から製品が登場している。

　ただし現在に至るまで，UCは広くは普及していない。ベンダーごとに機器やアプリケーションを揃える必要があり，導入のハードルが高かったほか，ユーザーがUCのメリットを十分に実感できなかったからだ。

　ここに来てこうした状況に変化が訪れている。まず2007年末から，米マイクロソフトや米IBMなどが自社のアプリケーションやグループウエアとUCの機能を融合するというアプローチで，本格的に製品の投入を始めた。企業向け分野で大きなシェアを持つアプリケーションとUCの機能を組み合わせることで，業務効率を向上できるというUCのメリットをユーザーが実感しやすくなっている。

　さらに各ベンダーのUC関連アプリケーションを相互接続できるような，マルチベンダー化も進みつつある。例えばマイクロソフトは2007年10月，NEC，米シスコ，富士通，OKI，日立コミュニケーションテクノロジー，米アバイア，ネクストジェン，加ノーテルなどのPBXベンダーとの提携を発表。IBMも2008年初めにNEC，シスコ，アバイア，ノーテル，独シーメンス，スウェーデン・エリクソンなどと提携した。特定のベンダーのUC製品を垂直統合でそろえることが前提だった従来の状況から，導入のハードルが大きく下がりつつある。

　このように製品として進化を遂げたことで，UCは2007年末ころから再び脚光を浴び始めている。

業務改善の一環として導入すべき

　メリットが見えやすくなってきたUCだが，特定用途を目的としたERP（統合基幹業務システム）やCRM（カスタマ・リレーションシップ・マネジメント）といったソリューションと比べると，導入の際には様々な注意が必要になる。UCはあくまで社員と社員のコミュニケーションを円滑にするツールであり，その企業の業務の流れや，コミュニケーションの文化に沿った形で導入しなければ，業務にプラスの効果をもたらさないからだ。業務プロセス改善の一環としてUCを導入することが重要になる。

　導入にあたっては，例えばその企業の業務フローを分析し，どこに意思決定のボトルネックがあるのか，社員間のコミュニケーションがボトルネックの原因だとすれば，どんなタイプのコミュニケーション手段を使うのが最適なのかといった事前調査が必要になる。企業や部署ごとにコミュニケーションの文化は異なるため，社内の状況を把握することも求められる。

　このような注意点は，ユーザー企業だけではなく，UC製品を売るベンダー側にも言えることだ。ベンダーは単に製品やソリューションを売るだけでは不十分であり，企業のビジネス・プロセスの問題点を指摘し，改善できる提案力が求められることになる。