プライベート用パソコンを仕事で使う際には、まず書類を作成する――。「経営とIT」サイトと日経BPコンサルティングが実施した、仕事で使用するPCの利用実態調査でこうした結果が分かった（本調査の関連記事）。

　同調査では、有効回答者2566人のうち、4人に1人が個人で購入したPCを仕事でよく使っていることも分かった（関連記事：変わらず健在、自宅PCで仕事問題）。そこで個人で購入したパソコンを利用して、「どのような業務・作業をしているか」と質問したところ、「書類作成に使う」が回答者の76.3％（1103人）を占め、トップになった。2番目は「電子メールの送受信を行う」で66.6％（962人）、3番目は「Webサイトにアクセスする」で60.1％（868人）だった（複数回答可）。

　その一方、「勤務先のグループウエアを利用する」や「業務システムにアクセスし、勤務先の情報を閲覧したり処理したりする」といったケースは少数派で、それぞれ13.4％（193人）、9.6％（138人）にとどまった。

　グループウエア利用や業務システムアクセスに比べると、書類作成や電子メールの送受信は比較的軽い作業だが、野放しにしておくことはできない。実際、過去に発生した情報漏洩の多くは、自宅PCで書類を作成したり、電子メールを送受信したことが発端だった。

　といって、「仕事のデータを持ち帰って自宅で続きをこなす」「自宅のPCで業務用メールをちょっと確認する」という行為を禁じるのも極端だ。業態や業務によっては、こうしたアクションを必要に応じて許すことで、社員の生産性を高めたり、ワークライフバランスの改善を促したりできる。したがって、利用者の業務内容や立場、ITリテラシに応じて、社員のルールを整えたり、システム的な対応策を考えていくことが望ましいと言える。

　本調査の調査時期は2008年6月10日から17日。調査方法はWebサイトによるアンケートである。調査対象は、日経BPコンサルティングが保有するモニターや、ITproやBPnetのメールマガジン登録者。有効回答数は2566件。回答者の平均年齢は45.6歳。勤務先業種は多い順に、ソフトハウス・情報処理サービスが15.4％、電子・電気機器が11.3％、SI・コンサルが9.2％、商社・卸売・小売が7.2％。