2010年の実用化を目指し，ベンダーや携帯電話事業者によるLTEの開発や実証実験が本格化している。2008年4月には，NTTドコモや日本エリクソン，フィンランドのノキアシーメンスネットワークスが日本国内でLTEのデモを公開した。これらの最新デモから，LTEの実力やLTEがもたらす新たなモバイルのサービス像が見えてきた。
モバイルで240Mビット/秒を実現
「Super 3G」という名称でLTEの開発を進めているNTTドコモ。同社は4月に，これまで非公開で進めてきた横須賀地区でのLTE実証実験を外部に公開した。LTEの受信機を備えたデモ車両を使って，移動しながら屋外で下り240Mビット/秒超という実効速度を記録。既存の3Gとはケタ違いの実力を見せつけた（図1）。
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| 図1●240Mビット/秒超の速度を記録したNTTドコモのLTE実証実験 モバイル環境でFTTH並みの高速通信を実現する能力と，低遅延による新たなサービス像の一端を見せた。 [画像のクリックで拡大表示] |
同社が実験で使った周波数帯は1.7GHz帯。20MHzの帯域幅を使い，4本の送受信アンテナによるMIMO（multiple-input multiple-output）のシステムを利用した。このシステムの理論上の最大伝送速度は約300Mビット/秒となる。
実効速度は，時速約30kmで走行しながら最大で240Mビット/秒超を記録。建物の陰などに入った際には数十Mビット/秒程度に実効速度が落ちたものの，ハイビジョン映像を6本同時に受信（合計約80Mビット/秒）していても映像が乱れることがほとんどなかった。モバイル向けの高精細映像の配信サービスや，大容量データの送受信サービスなどが実現できそうだ。
ADSLからFTTHへ切り替えた多くの人が体験するように，体感速度の大幅な向上も期待できる。
ネットワークとサービスが一体に
LTEのもう一つの特徴である低遅延性を生かしたデモも見られた。NTTドコモはLTEのネットワークを介して対戦型オンライン・ゲームを操作するデモを実施。コントローラを通した操作が即座に画面に反映され，相手との対戦もローカルのゲーム機で行っているように違和感なく操作できる様子を見せた。
実際にpingコマンドを使った遅延時間の測定では，サーバーと端末間の往復で11ミリ秒程度の値を記録。数百から数十ミリ秒程度の遅延が生じると言われる現在の3Gシステムとの違いを証明した。
低遅延が有効なサービスとしてはオンライン・ゲームのほか，画面転送型のシン・クライアントやAjaxを使い操作性を重視したWebアプリケーションなどが挙げられる。
LTEの規格では，端末が待機している状態からネットワークへ接続するまでの時間を既存の3Gシステムより大幅に短縮している。「待機中でも端末とネットワーク・サービスがつながっているかのような状態を作り出せる」（NEC モバイルネットワーク事業本部の宮原景一主席技師長）という。
宅内配線が不要で家電にも向く
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| 写真1●エリクソンが公開した小型LTE端末 パソコンなどに接続できるLTEのモデム機能を持った弁当箱大の端末だ。 |
各社のデモでは将来の端末像も示していた。NTTドコモのデモにおける端末は，19インチラックに入った大型なきょう体だったが，既に端末の小型化は進んでいる。例えば日本エリクソンが公開したデモでは，「Berta」（ベルタ）と名付けた弁当箱大の小型LTE端末の実稼働機を展示（写真1）。LTE端末が実用化の一歩手前まで来ていることをアピールした。
Bertaは，携帯端末ベンダー向けに販売するプラットフォームとして同社が開発を進めている。下り最大25Mビット/秒の機能を持ち，実効速度は下りで約22Mビット/秒を記録していた。デモでは端末をUSB経由でパソコンに接続し，ハイビジョン映像をストリーミングで受信する様子なども見せた。なおハードウエアの能力としては，下り最大50Mビット/秒，上り最大25Mビット/秒をサポートしており，ソフトウエアの更新によって機能を向上できる。
日本エリクソンによると，現在の機器を改良した第2世代機を主要ベンダーや事業者のフィールド・テストに使う計画。2009年初頭には最初のチップセット・サンプルを出荷し，2009年第2四半期に商用プラットフォームを提供する予定という。
日本エリクソンのフレドリック・アラタロ社長は「LTEの通信機能は，通常の携帯電話はもちろん，カメラやSTB（セットトップ・ボックス），テレビなど，様々な家電機器に入るだろう」と語る。STBやテレビにLTEの通信モジュールを組み込んでおけば，機器を購入してすぐにIPTVサービスなどが利用可能になる。現在のIPTVサービスは，たとえFTTHが家庭内に引き込まれていても，テレビを設置してあるリビング・ルームまでの宅内配線がハードルとなり利用が進んでいない。面倒なLAN配線を省き，携帯網から直接機器に映像を配信するサービスが期待できる。
設備投資コストは下げられる
LTEの導入が始まる2010年度以降は，携帯電話の加入者数の伸びが今以上に鈍化していると予想できる。加入者数の伸びが右肩上がりだった3Gサービスの開始時とは異なり，携帯電話事業者は設備投資に多額の費用を割けない。
機器ベンダーもこうした要請に応え，LTEの製品に対して投資コストを抑える工夫を施している。例えばノキアシーメンスネットワークスのデモでは，ソフトウエアの更新によって，W-CDMAからLTE対応に変更できる基地局をアピールした（図2）。「事業者の設備投資コストを抑えられ，安価なオペレーションを実現できる」（ノキアシーメンスネットワークスでLTE無線部門の責任者を務めるマティアス・レイス氏）と主張する。
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| 図2●設備投資コストを抑えたLTE展開が可能というノキアシーメンスネットワークスのデモ ソフトウエアの更新によってW-CDMAからLTE対応にできる基地局製品を見せた。これによって投資コストを抑えられるという。 [画像のクリックで拡大表示] |
この基地局製品は2008年第3四半期から出荷を開始し，2010年にLTEへのアップデートを可能にする予定。なお同様のコンセプトの製品はエリクソンなど他のベンダーも準備中だ。
ノキアシーメンスネットワークス日本法人の小津泰史代表取締役最高経営責任者は「携帯電話事業者にとってLTEは，周波数当たりのビット単価を下げ，一つの基地局に収容できるユーザーも増やせるというメリットがある」と語る。300Mビット/秒超という最大伝送速度が目立つが，LTEは無線の容量を増やし，膨れ上がるデータ・トラフィックを効率的に処理できる技術とも言える。将来のトラフィックを支える技術としても，携帯電話事業者はLTEに注目している。
