100Mビット/秒超のデータ通信速度を実現する次世代携帯規格「LTE」（long term evolution）が2010年にも実用化される。モバイル環境でこれまでの常識を覆す，FTTHに匹敵する実効速度が実現可能になる。LTEは世界中の多くの携帯電話事業者を巻き込み，事実上の統一規格として世界中を覆う勢いだ。2年後のLTE商用化を見据えた事業者の戦略も見えてきた。

　モバイル環境でFTTH並みの100Mビット/秒の速度が2年後にも実現する──。“モバイルFTTH”とも呼べる次世代の携帯電話システム「LTE」（long term evolution）が，早ければ2010年度中に利用できるようになる。

　LTEとは，現行のW-CDMAやHSDPAの後継規格のこと。第3世代携帯電話（3G）の標準化団体である3GPPが規格策定を進める。HSDPAが3.5世代（3.5G）と呼ばれるのに対して，LTEは第4世代携帯電話（4G）に近い規格であることから，3.9世代（3.9G）と呼ばれる。

　LTEの理論上の最大伝送速度は下り326.4Mビット/秒。LTEによってユーザーは，無線でも有線のFTTH並みの高速通信を使えるようになる（図1）。これまで固定回線を引いている家庭やオフィス内でしか実現できなかった大容量データの送受信や映像などのリッチなコンテンツの受信が，携帯電話の無線インフラで利用可能になる。実際，NTTドコモは2008年4月に公開した実験で，屋外で移動しながら240Mビット/秒超の速度が出る様子を公開した。

図1●モバイルでFTTH並みの速度を実現するLTE
図1●モバイルでFTTH並みの速度を実現するLTE
WCDMA技術の進化系として3GPPで標準化が進む。2010年以降の実用化が見込まれている。下り100Mビット/秒以上（20MHz帯域利用時）の速度を実現するほか，これまでのネットワークと比べて低遅延な点も特徴だ。
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　LTEはこれまでの携帯電話システムと比べて，パケット通信の遅延時間を大幅に減らせる点も特徴だ。例えば対戦型オンライン・ゲームや画面転送型のシン・クライアント・システムなど，リアルタイム性を生かしたアプリケーションを今よりも使いやすくできる。

　日本では2009年にモバイルWiMAXや次世代PHSなどのモバイル・ブロードバンド・サービスが始まる予定。しかし多くの加入者を持つ携帯電話事業者が，その1年後にモバイルWiMAXや次世代PHSの伝送速度を超えるサービスを始めることになる。モバイル・ブロードバンドのサービスを見極めるうえでも，LTEの動きに注目しておく必要がある。

LTEで端末ポータビリティも実現へ

　2007年末になってLTEは事実上，次世代携帯電話の統一規格となった。W-CDMAを採用するNTTドコモや，米AT&Tモビリティ，英ボーダフォンなど日米欧の大手携帯電話事業者のほか，米ベライゾン・ワイヤレスのように，これまでCDMA2000を採用する事業者もLTEの採用を表明したからだ。日本でCDMA2000方式を導入しているKDDIも，正式決定はしていないがLTEの採用に踏み切ったもようだ（図2）。

図2●日米欧の主要通信事業者がこぞってLTE採用の意向を表明
図2●日米欧の主要通信事業者がこぞってLTE採用の意向を表明
3GでW-CDMAを採用する事業者のほか，これまでCDMA2000方式を採用してきた米ベライゾン・ワイヤレスやKDDIもLTEの採用を表明した。LTEが世界を覆う国際標準となることで，システム，端末の低価格化や，端末ポータビリティ実現への道が開ける。
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　CDMA2000系の3.9G規格としては「UMB」（ultra mobile broadband）があるが，「まだUMB採用を正式に表明する事業者は現れていない」（クアルコムジャパンの石田和人標準化部長）のが現状。LTEが世界を覆う勢いである。

　LTEが世界中で利用される国際規格となることで，スケールメリットによってLTE機器の価格は既存のW-CDMA機器よりもさらに安価になるだろう。

　仕様が世界共通になると，これまでよりも日本のメーカーが開発した携帯電話を海外で販売しやすくなる。ある日本の携帯端末メーカー幹部は，「LTE商用化のタイミングで，もう一度世界に打って出たい」と話す。LTEは国際競争力の低下にあえぐ国内の携帯端末メーカーにとっても好機になる。

　また日本国内においては，これまでW-CDMAとCDMA2000という技術に分かれていたため難しかった端末ポータビリティの実現へ向けて，道が開けることになる。

2年後を見据え事業者が動き出す

　LTEの標準化作業は，現在までに約8割が完了している。2008年12月までにすべての作業が完了する予定だ（図3）。

図3●LTE商用化に向けたスケジュール
図3●LTE商用化に向けたスケジュール
3GでW-CDMAを採用する事業者のほか，これまでCDMA2000方式を採用してきた米ベライゾン・ワイヤレスやKDDIもLTEの採用を表明した。LTEが世界を覆う国際標準となることで，システム，端末の低価格化や，端末ポータビリティ実現への道が開ける。
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　それに伴って，携帯電話事業者の動きも活発になっている。NTTドコモは2007年7月から実証実験を開始。2009年内の開発完了を目指しており，2010年度に商用化するロードマップを公開している。

　LTEの商用イメージも見えてきた。NTTドコモの尾上誠蔵無線アクセス開発部長は「端末はデータ・カードとハンドセット・タイプから始まる。既存の3Gサービスを利用できるように，基本は3GとLTEのデュアル端末を用意する」と語る。LTEがこれまでの携帯電話の延長に位置するサービスであることを強調する。

　ただしLTEのエリア展開は，W-CDMAからHSDPAへの進化のように急速には広がらない見込みだ。LTEはHSDPAとは異なる技術を採用していることから，基本的には基地局設備に追加の機器が必要になる。NTTドコモの尾上部長は「ユーザーの増加を見つつ，投資効果を考えながら徐々にLTEエリアを広げていきたい」と語る。

LTE用の周波数確保で争奪戦も

　LTEが利用する周波数帯にも課題がある。LTEは，1.4M～20MHz幅を利用できるが，100Mビット/秒の高速通信を実現するためには，片方向で10M～20MHz幅の帯域が必要になる。しかもLTEは同じ周波数帯でW-CDMAやHSDPAと共用できず，LTE専用の帯域を別途用意しなければならない。ソフトバンクモバイルの宮川潤一取締役専務執行役CTOは「3Gサービスの帯域がひっ迫する中で，10MHzもの帯域幅をLTE用に割く余裕はない」と語る。

　そんな中，事業者が注目しているのは，総務省が2008年4月から開始した3.9Gの商用化に向けた議論だ。2008年12月までに技術条件を固めるスケジュールであり，それ以降追加の周波数が割り当てられる可能性がある。ここでの議論次第で事業者の戦略は大きく左右されることになる。