米グーグルが5月末に開催した開発者会議では，開発基盤「Google App Engine」の一般公開など，同社のWebプラットフォームをオープン化する姿勢を強調した。インターネットの利用者を増やし，収益の拡大を図るのが狙いだ。携帯機器向けソフトウエア基盤「Android」も，オープン化による収益拡大の一手段と位置づける。

　「お父さんは検索の会社に入るの？」「いや，Webサービスを開発する会社に入るんだ」−−。グーグルの開発者会議「Google I/O」の冒頭，同社のヴィック・ガンドトラ副社長（写真1）は，1年ほど前に米マイクロソフトから移籍したときの家族とのやりとりを紹介した。これは，「Webインフラ企業」を目指す，現在のグーグルの狙いを象徴するエピソードだ。

写真1●開発者会議の基調講演に立つ米グーグルのヴィック・ガンドトラ副社長

　検索サービスだけでなくWebインフラ企業へ。その実現に向けた具体的な活動の例が，各種API（application programming interface）の公開である。この数カ月だけをみても，グーグルは矢継ぎ早に各種APIを公開している（表1）。サード・パーティがこれらAPIを活用することで，グーグルが保有する地図情報（Google Map）や動画サービス（YouTube）などを自由に取り込み，情報量が豊富で魅力あるサービスを簡単に提供できるようになる。