（日経トレンディネットより転載）
YouTubeの投稿動画といえば、PCからのネットユーザーなら一度は見たことがあるだろう。YouTubeと気づいていなくとも、様々なサイトやブログ、mixiに掲載されたYouTubeの動画を、間接的に視聴している人も多いはずだ。日経トレンディネットでも、一部の記事で動画をYouTubeにアップロードし、紹介している。
サービス開始は2005年の米国。2006年10月にはGoogleが買収を行い、現在はGoogleの動画サービスとして全世界に展開している。米国など英語圏の国々を中心に、世界各国から様々な動画が投稿されている点が特徴だ。日本語への正式な対応は2007年6月に行われた。2008年1月には、 GoogleとNTTドコモの提携により、FOMA向けの公式サイト「YouTubeモバイル」が開始されている。
※日経トレンディネットにこの記事が掲載された5月22日、「YouTubeモバイル」はauへ対応しました。本記事がau対応前の状況を前提に書かれている点をご了承ください。
著作権の問題がすべて解決したわけではないが、米国では企業・団体がYouTubeを広告・宣伝の場として積極的に活用している。日本国内でも、 YouTubeを広告・宣伝媒体として活用する企業・団体が増えつつある。角川グループのように、自社コンテンツを無断利用された投稿動画であっても、有用な動画は公認し、自社広告やクリエーター発掘に利用するといった新たな試みも始まりつつある。
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YouTubeのチャンネルでは、企業や団体のほかクリエイターなどが、広告やコンテンツの配信を行う。自民党や民主党など、日本の各政党も動画配信を行なっている [画像のクリックで拡大表示] |
