現在，省電力化の取り組みが最も進んでいるのは，何と言ってもデータ・センターだろう。中には，ホスティング・サービスなどで省電力対応をうたっているケースもある（表A）。
| 表A●仮想化などを採用し，省電力の環境を提供するデータ・センターのサービス例 |
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メリットはリソース・オンデマンド
その一つがNTTコミュニケーションズ（NTTコム）が2007年12月に始めた「グリーンホスティングサービス」だ。米ヴイエムウェアのサーバー仮想化ソフト「VMware Infrastructure3」を使って1台のサーバーで複数のシステムを稼働させ，企業向けにホスティング・サービスを提供する。
NTTコムの高橋純ITマネジメントサービス事業部サーバマネジメントサービス部基盤サービス部門担当課長は，「ユーザーごとにシステムを独立運用する場合でも，サーバーなどハードウエアの数を増やさずに済むため，省電力の効果がある」と説明する。
仮想化技術によって複数の企業がITリソースを共有して利用できるサービスでは，伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）の「IT統合基盤サービス」もある。CTCの唐木眞データセンター事業グループデータセンター技術戦略室兼データセンター事業戦略企画室室長補佐は，「サーバーやネットワーク機器の台数を減らすことで，通常のホスティング・サービスに比べてCO2排出量を30％削減できる」と訴える。
これらのサービスのユーザーにとってのメリットは，仮想化によってサーバーやネットワークのリソースをオンデマンドで利用できる点にある。例えばCTC のサービスの場合，初期投資は不要で，最短1週間で仮想環境を利用できる。既に利用中なら，仮想化技術を使って短時間のうちにリソースを増減させることも可能だ。
さらに，データ・センター事業者が設備コストを抑えられることから，サービスの料金が安価になる可能性もある。CTCの唐木室長補佐は，「サーバーもネットワーク・スイッチも複数の企業でシェアすることによって，通常のホスティング・サービスに比べて設置するラック数を減らせ，コストを削減できる」という。
「水冷」など施設全体を省電力化
データ・センターの省電力化に向けた取り組みはサーバーなどの仮想化以外にもある。空調の使用効率を高めるなど，データ・センター施設全体として省電力化する工夫がそうだ。ユーザーにとって直接的にはメリットはあまりないが消費電力を抑えた分，将来的にはホスティング・サービスの料金が安くなるかもしれない。
富士通は，2010年ころに開設予定の館林新システムセンターで，センサー・ネットワークで監視した電流と室温に冷却技術を連動させる「高度タスクアンビエント空調」を導入する計画を立てている。ほかにも水冷式の冷却ラック，高効率の空調設備などの利用を予定する。別のセンターでは，水素電池や太陽エネルギーなどグリーン・エネルギーの採用も検討している。
サン・マイクロシステムズやインターネット・イニシアティブ（IIJ），ベリングポイントなど12団体は，「地底空間トラステッド・エコ・データセンター・プロジェクト」を発足し，高山掘削跡地などの地底空間にデータ・センターを建設する計画を進めている。
地下100メートルの岩盤に，消費電力が小さくスペースを取らないサーバーを設置。年間を通じて15度前後の安定した室温と地下水を使った水冷によって，空調の消費電力を極力削減し，「電力効率を高め，自然の力を使ってCO2を削減する」（IIJの山井美和ソリューション本部副本部長兼ソリューションサービス部長）。
データ・センターはグリーン環境を整えることによって，自らのCO2削減を抑える。ただ，それだけでなく，「企業ユーザーもCO2削減のために，環境対策をしている事業者にシステムを預けるのではないか」とする声もある。
