秋山 進
ジュリアーニ・コンプライアンス・ジャパン
取締役・マネ―ジングディレクター

小林 亮介
調達推進基盤 代表取締役社長


３．ビジネス戦略への反映

　前回までは、適正性の観点からの分析を進めてきました。今回は、これまでの調査内容を調達戦略や人事戦略などのビジネス面で活用する方法についてお話したいと思います。

一覧表を作る

　アンケート調査では、指揮命令系統などの実態とともに、それぞれの契約がどのような職種とレベルのメンバーで構成され実行されているかの基礎データを取得しました。
この基礎データを一覧に集計して分布を見てみます。（ＩＴＳＳを利用しています）

＜職種・スキルレベル別集計結果イメージ＞

職種・スキルレベル別集計結果イメージ

　社員がどのような職種やレベルに分布しているかに関しては、事業部や人事部で把握されている事が多いのです。しかしながら、外注先の活用実態に関しては、現場単位での発注が多いため、正確に把握できている会社はほとんどありません。

　上記の表のように一覧にして提示すると、例えばプロジェクトマネージャーの大半が外注だったなど、想定していなかったことが判明します。