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出典:日経NETWORK 2007年6月号
22ページより
(記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります)
P2Pファイル共有ソフトと暴露ウイルスの組み合わせによる情報漏えいは,今や企業ネットワークをゆるがす最大のセキュリティ脅威の一つと言える。こうした情報漏えいを未然に防ぐには,WinnyやShareをはじめとする危険なP2Pソフトのトラフィックを確実に止め,パソコンで決して使わせないための対策が必要だ。 他人事のように考えるのは危険読者の中には,WinnyなどのP2Pファイル共有ソフトを使ったことがないという人も多いだろう。とくにそういう人にとっては,報道されているP2Pソフトによる情報漏えいなど対岸の火事のような出来事であり,「まさか自分が漏えい事件に巻き込まれることはない」と考えている人が多いはずだ。 一方,P2Pソフトを使っている人の中にも,「自分は気をつけて使っているから大丈夫」などと自信を持っている人が意外と多いかもしれない。 だが,そうした自信は本来,裏付けとなる理論や知識を前提に持つべきもの。P2Pソフトの基本的なしくみを理解し,対策を学んだうえで「やるべきことはやっている」と胸を張るべきである。 使う使わないにかかわらず,自分のすぐそばにP2Pネットワークが存在し,しかもそのネットワーク内にはユーザーのパソコンから情報を漏えいさせる暴露ウイルスが多数流通している。そういう事実がある以上,誰もが無関心では決していられない。何かの手違いで会社や自宅のパソコンでP2Pソフトが動き,暴露ウイルスによる情報漏えいが発生する危険はどこにでもある。 会社が持っている個人情報や機密情報,あるいは家庭のパソコンに入ったプライベートなデータが漏えいするような事態は決して避けなければならない。自分が加害者になるのはもちろんのこと,被害者にも決してならないよう,P2Pソフトによる情報漏えい対策をしっかりと身に付けよう。 不要なP2Pソフトだけを止めるP2Pソフトといってもさまざまな種類があり,家庭で使う限りにおいては便利で手放せないソフトも多い。しかし,例えば会社ではP2Pソフトを業務で必要とするケースはほとんどないだろう。とくにWinnyやShareといったソフトに限っては皆無といってよい。 そこで本特集では,会社のネットワークでP2Pソフトを止める/使わせないことで,情報漏えいを防ぐための対策をしくみと共に徹底解説する。純粋に技術的な視点から「P2Pソフトをどう止めるか」を考えていこう。
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